地震による建物へのダメージを分析して通知--ミサワホームとKDDIが開発

　ミサワホームとKDDIは4月22日、地震発生時にいち早く建物の被災度を判定して通知する、被災度判定計「GAINET」を開発したと発表。同日は都内のモデルルームで、KDDIのLTEネットワークを用い、“家のIoT”を実現したというGAINETの仕組みや提供の経緯が説明された。

　GAINETは、住宅の基礎部分に設置して地震波を測定する「計測部」と、計測部から送られた情報を分析し、建物の被災度をランク付けして表示する「表示部」から成り立っている。GAINETを取り付けた住宅は、地震が発生した直後からリアルタイムに地震の揺れなどを分析。建物や地盤にどの程度ダメージがあったのかを、色や音で表示部に表してくれる。なお計測部は建物の地下に設置されていることから緊急地震速報より警告が早く、直下型地震であっても警告が鳴ってから2～3秒程度の行動ができるとのことだ。

　またGAINETの表示部分にはKDDIの通信モジュールが搭載されており、これを用いてGAINETから建物の被災状況をミサワホームのクラウドに送信。ミサワホーム側でデータを基に建物の被災状況を把握し、建物のオーナーに向けたサポートに役立てていくとしている。

　このGAINETは、ミサワホームの住宅防災・減災ソリューション「MISAWA-LCP」の一環として提供されるもの。ミサワホームの商品開発部　部長である田井宏樹氏によると、2011年の東日本大震災において、非常に広い範囲の住宅で被害が発生したため、ミサワホームでも被害状況を把握するために時間がかかったとのこと。そうしたことから建物の被害状況をいち早く把握し、オーナーをサポートしていくために開発されたのが、GAINETだという。

　ミサワホームの商品開発部　部長である向山孝美氏によると、GAINETは3つのこだわりをもって開発されたという。1つは、大きな地震が起きた時に建物ごとの被災状況をいち早く把握し、オーナーの安全確保と建物の早期復旧につなげること。地震などで被災した建物の状況を見ると、同じ分譲地でも場所によって地盤がやや異なり、揺れ方に違いが出てくる。そうしたことから、広域の震度だけでは把握できない建物ごとのデータを把握することが、早期復旧する上で重要となってくるのだそうだ。