それぞれに個性のある4つのECプラットフォームだが、エンドユーザーによりリーチするための手法はどのようなものだろうか。
楽天の河野氏は「楽天というと、昔はメールマーケティングが強かったので、今もそのイメージがあるかもしれないが、2~3年前からメールは劇的に減っている。ユーザーとのコミュニケーションツールは定期的に変わっており、ソーシャルを使うこともあれば、アプリのプッシュ通知を使うこともある」と、変化し続けるユーザーコミュニケーションに対応してきたと説明。楽天がViberをグループ化していることから、「今後のユーザーコミュニケーションにViberを活用していきたい」とも述べた。
一方、BASEが重要視していることは「できるだけシンプルであること」だ。ユーザーの要望を叶えていくと、どんどん多機能になっていくが、それでは使いにくくなってしまう。シンプルで簡単に使えることが、そもそもの設計思想にあることから、「スマホアプリの感覚で、欲しい機能だけを追加していく」ことが必要だと進氏は語る。
ファッション誌のような使われ方をしているのがiQONだ。アプリの中で購入するユーザーも多いが、横山氏によると「iQON内にはお店の住所や電話番号も載っているので、アプリのキャプチャを撮って、実際のお店で試着して買う女性ユーザーも多い」という。ただし、キャリア決済やコンビニ決済を導入している店舗が増えていることから、ネットで服を買うハードルも下がってきているとした。
続いて「楽天には楽天経済圏があるけれど、Yahoo!は人がくればいいんじゃないのと思っている」と述べるのは、ヤフーの友澤氏だ。同社には100以上のサービスがあり、その中で生き残ったものが良いサービスであるという割り切った考え方なのだという。
それぞれのやり方でユーザーにリーチし、拡大を続けるECサービスだが、今後は市場全体がどのように変化していくのか。そして、生き残るためにどうしていくべきなのか。
ヤフーの友澤氏は、「スマホはこの一年で変わってきた」と分析する。スマホとタブレットの間の大きさである「ファブレット」が普及しつつあり、インターフェースをどう最適化するかが重要になるという。また、Yahoo!自身はポータルサイトだが、ECサイトとしてはニッチなカテゴリで圧倒的ナンバーワンをとるほうがいいだろうとも述べた。
楽天の河野氏は「何でもあるお店に価値を感じるユーザーがいる一方で、専門性のある商品がほしいユーザーもいる。ユーザー感覚のあるコンシェルジュにサポートしてもらうのが良いのでは」と、同社が展開する「ROOM」を例に出して、キュレーションの必要性を語った。
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