アドテック東京の見どころ--「セカンドスクリーン活用と収益化」Twitter Japanの味澤氏

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 デジタルマーケティングのカンファレンス「アドテック東京2014」が9月16日から18日までの3日間、東京国際フォーラムで開催される。東京での開催は今回で6回目となる。出展社数は130社、来場者数は1万3000人を見込んでいる。

 開催にあたり、アドテック東京のセッションに登壇する方に、見どころや注目点などを語ってもらった。今回は、9月17日の「セカンドスクリーン、SNSの活用、動画配信などのマネタイズの難しさ」に登壇するTwitter Japanの執行役員である味澤将宏氏に聞いた。

Twitter Japanの執行役員である味澤将宏氏 Twitter Japanの執行役員である味澤将宏氏

--「アドテック」というカンファレンスイベントは、どのような場だと捉えていますか。

味澤氏:すでに日本でアドテックが始まり6年になりますが、国内外で活躍するデジタルマーケティングのスペシャリスト、マーケットリーダーが一同に会して最新の情報、ケーススタディを学ぶ効率の良い機会を提供していると考えています。参加する意義としては、ラーニングの機会であるだけでなく、参加者としても価値のあるコンテンツを提供し他の参加者からのフィードバックをいただく場としての意義があると考えています。

--「セカンドスクリーン、SNSの活用、動画配信などのマネタイズの難しさ」のセッションに登壇なさいますが、どういった内容になりますか。

味澤氏:モバイルデバイスの普及、SNSの浸透により、TVとモバイルでリアルタイムに楽しむことは一般化しています。このセッションでは、セカンドスクリーンを活用したマーケティングソリューションならびに収益化について、最新の事例をもとに、プラットフォーム、ブランド、テレビ局、プロダクション、エージェンシーの立場からプラクティカルに議論をしていきたいです。

--ほかに注目しているセッションや展示はありますか。

味澤氏:今回、キーノートスピーカーの質が非常に高いと感じます。その中でも、弊社グローバルブランドを統括するMelissa Barnesの9月18日のセッション「リアルタイムの瞬間を捉えて、マーケティングインパクトに繋げる」は、ぜひ聞いていただきたいです。また、TwitterでもMoPub, TapCommerce等のモバイル広告プラットフォームの買収を進めていますが、モバイルのリワードソリューションKIIPのCEO Brian Wongさんのお話は聞いてみたいですね。

--アドテックをどのように楽しむべきか、来場される方にアドバイスがあれば教えてください。

味澤氏:“Don't be shy!”せっかくの機会ですので、セッションでもブースでも積極的に質問をしてフィードバックをしていただきたいですね。また、ネットワーキング、実際の商談の場としても活用していただきたいです。そのような積極的な参加をすることにより、参加費、時間に対するROIが格段に向上しますし、登壇者、出展者にとっても貴重なフィードバックが生まれますので。

--いまもっとも注目しているアドテクノロジは?

味澤氏:「リアルタイムマーケティング」を実現するためのプラットフォーム、ソリューション、アドテクノロジーを注目しています。特に、コマースにおけるリアルタイムマーケティングには大きな可能性があると考えております。

--広告・マーケティング業界では、「今年こそはいよいよインターネット動画広告が本格的にブレイクするのでは」という声が多いです。インターネット動画広告については、どう見てらっしゃいますか。

味澤氏:Twitterでもタイムラインに表示する動画広告、Promoted Videoをリリースしました。日本でのベータテストの結果を見ると、Twitterの特性であるモバイル、リアルタイム性、拡散性が活かされ非常に高い効果が出ています。モバイルでの質の高い動画ソリューションが提供されることにより、広告の価値を落とさず、生活者、広告主、パブリッシャーの各々にとって価値が感じられれば、日本でも大きく成長すると見ています。

--Twitterがいまもっとも力を入れている分野や施策は何でしょうか。

味澤氏:Twitterは元々モバイルでの利用率が高いサービスですが、よりモバイル、Appsでの成長を強化するため、Crashlytics、MoPub、TapCommerceなどを買収してきました。広告ソリューションとしてはDR、Brandingの両面で開発を進めています。直近、DRではアプリのインストール広告、Brandingでは動画広告をリリースしています。「TV × Twitter」も重要な成長要因です。2013年にビデオリサーチさんと発表しましたが、「Twitter TV指標」を日本でも2014年にリリース予定ですし、テレビ会話ターゲティングという広告ソリューションもリリースしました。

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