欲しいアプリのダウンロードは早めが吉--消費増税でアプリストアはどう変わる？

　4月1日から消費税が現行の5％から8％へと引き上げられる。スマートフォンやタブレットにおける主なマーケットとして、グーグルの「Google Play」とアップルの「iTunes Store」「App Store」があるが、いずれも表示価格は税込みとなっている。4月1日以降はどう変わるのだろうか。

　グーグルによれば「消費税の価格変更は、コンテンツの提供元の判断による。価格は基本的に消費税込みの表記。たとえば315円で売られているものがあったとして、今後は324円で売ろうとデベロッパが判断したら切り替わる」と説明する。

　Google Playは、管理者（コンテンツ・アプリ提供者）側で本体価格と税率を変更できるようになっている。一方でアップルは、立場を明確にはしていない。ただし、2013年5月に為替の影響を受けて85円だったレートを100円に引き上げたこと、またGoogle Playのように細かく価格を設定できないことからアップル自体が価格を改定することはないと見られる。なお、アップルのストアは、音楽なら150円、200円、250円といった単位で、アプリは100円から100円単位で税込み価格の設定となっている。

　双方に提供する数社のコンテンツ提供企業に聞いてみたところ、Google Playでは消費税分を値上げするが、App Storeでは特に変える予定はないとの声が見られた。ただし、あくまでコンテンツ提供者によって対応は異なるため、価格が変わるものもありそうだ。迷っているものがあれば早めにダウンロードするのがいいかもしれない。