シャープ、情報家電と液晶が収益改善し大幅増益へ--構造改革は手を緩めることなく - (page 2)

特徴デバイスの販売を強化

　ビジネスソリューションの売上高は前年同期比10.7％増の771億円、営業利益は3.0％減の61億円となった。季節要因や競争激化により、利益率は低下するものの安定した利益を確保。「当社の強みである、特徴ディスプレイと複合機を軸としたソリューション提案により、新規顧客開拓、直販体制の強化により、事業拡大に取り組む」という。

　デバイスビジネスの売上高は前年同期比12.8％増の3840億円、営業利益は前年同期の85億円の赤字から、302億円の黒字に転換。そのうち、液晶の売上高は前年同期比7.5％増の2775億円、営業利益は117億円の赤字から、260億円の黒字となった。電子デバイスの売上高は29.5％増の1064億円、営業利益は32.5％増の420億円となった。

　「液晶は、スマートフォン向けに中小型液晶が伸長するものの、大型液晶パネルの価格下落があった。営業利益では特許関連による収入が影響している。マーケット動向やユーザー別の動向を注視するとともに、新規顧客開拓に向けたデザインインの着実な推進や、安定顧客との取引拡大により、工場の操業確保と収益性の改善に取り組む。また電子デバイスではモバイル機器向けのカメラモジュールの販売が好調に推移したが、価格下落の影響を受けている。今後はスマートフォンおよびタブレット向け高性能モジュールやセンサなどの特徴デバイスの販売を強化する」と述べた。

　亀山第2工場の中小型比率は第3四半期実績で約3割を確保。これを第4四半期には、ほぼ40％の比率にまで高めることができるほか、「来期以降は構成比が40％を超え、50％に近づけたい」とした。中小型液晶の比率を高めることで、亀山第2工場における収益性を高められるという。

　一方、経営改善対策の取り組み状況では、減価償却費の削減や人件費の減少により、前年同期の9カ月対比で976億円の固定費を削減。公募増資およびオーバーアロットメントによる株式の売り出しに伴う第三者割当増資により、1203億円の資金を調達した。

　デンソー、マキタ、LIXILを割当先とする総額174億円の第三者割当増資を実施したことにも触れ、「財務体質の改善では中期経営計画の遂行に向けた戦略的投資資金の確保と財務基盤強化を図った。また固定費削減効果、資産圧縮効果などの構造改革、各部門の増収効果が収益改善に寄与している。現預金残高は3185億円に増加しており、自己資金比率は9月末の6.4％から、12月末には13.1％に改善した」と説明。財務体質が大きく強化したことを強調した。

　今回、シャープが発表した第3四半期では、有利子負債の削減ではまだ課題を残すものの、財務体質が改善していること、業績回復に向けた道筋がつき始めたという感触を得ることができる内容だったといえるのではないだろうか。