タブレットが企業に大量導入されるようになると、企業コンテンツの配布方法に見直しを行う必要が出てくる。本記事では、タブレット向けに企業コンテンツを配布する際に検討しておくべき点を解説する。
筆者がテクニカルライターの仕事を始めた頃、技術マニュアルや企業文書の評価基準は厚さと重さであった。表現を変えれば、マネージャーの机の後ろに置かれた本棚を占めるスペースそのもので評価されていたわけである。その後、「Adobe Acrobat」のPDFや「Microsoft Word」の.docといった電子フォーマットが一般に好まれるようになった。読者としては必要な場合にのみ印刷すればよいようになったわけだ。そして最近では、タブレットの急速な普及によって企業コンテンツの発行形態や配布形態にさらなる変化の波が押し寄せようとしている。
タブレットが企業に大量導入されるようになると、企業は社内のコンテンツを発行、配布する方法について考え直す必要に迫られるはずだ。なお、こういったコンテンツにはドキュメントやポリシー、手続き、企業におけるその他の連絡資料といったものすべてが含まれている。
企業ドキュメントを発行する際の形態としてはさまざまなものが考えられるが、いったんタブレット向けにコンテンツの発行を始めたのであれば、タブレットの普及レベルに応じた新たなニーズ、特にアクセス方法やセキュリティに関するニーズを取り込んでいくことになる。また、ポータビリティという側面は別にして、タブレット向けのドキュメントを発行することで、エンドツーエンドのセキュリティをはじめとするさまざまな機能の利点を、企業が実装するシステムに応じて引き出していくことが可能になる。以下は、タブレットにおける3つのパブリッシングモデルである。
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