Facebookの4つの特性が広告の効果を変える - (page 2)

　岩下氏はこの実績について「この1400万という数は、日本の主要新聞である朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞の発行部数の合計よりも多い。大手ネットサービスの中で比較しても、Facebookは日本で最もスマートフォンユーザーにリーチできる」と具体的な数とグラフを使って紹介した。

　利用する場所も、寝室が44％、通勤中が46％、カフェや映画館で順番待ちをしている時が33％と、色々な場所で利用されている。

　こうした実情を踏まえ、Facebookはモバイル広告を重視する戦略を採用した。この成果は決算の数値に表れ、2013年度第3四半期には、全世界広告売上の49％がモバイル広告となった。

　「ビジネスは顧客の向かう方向について行くべき。日本では米国のようにデジタルデバイスの視聴時間がテレビ視聴時間を 上回るまでには至っていないが、テレビ、新聞、雑誌の視聴時間に対しモバイル機器の接触時間が延びていることは間違いない。2014年には日本でも逆転が起こり得るのではないか。こうした変化にマーケッターは対応できているのか？それに対する答えは「No」。マーケッターはデジタルデバイス向け広告への投資を増やすべき。紙中心の予算を、消費者の利用時間に合わせて変化させるべきだ」

　モバイル広告への投資を考えた際、Facebookをどう活用すべきかについては、企業やブランドのマーケティング的な課題を解決するための主要プラットフォームとしての利用を呼び掛ける。

ターゲットユーザーに高い確率でリーチできる

　Facebookは、スマートフォンでの圧倒的なリーチ、ニュースフィードで友人の投稿の間にさりげなく広告を表示することにより、CTR22％という驚異的なレスポンスの高さ、Facebook上から直接通販サイトのページへ2回のクリックでたどり着けること、企業のデータとFacebookのデータをマッチングできるといったビジネス上の優位性がある。

　「年齢、性別といった大まかなくくりだけでなく、興味、関心に基づいてターゲティングできる。男性、女性だけでなく、“港区に居住している男性”、“20代でオシャレに関心がある女性”といったターゲティングに基づいて訴求できる」

　こうした特性を生かした事例としては、ソフトバンクモバイルが実施したモバイル端末利用者をターゲットとした、「SoftBankケータイ一生分無料キャンペーン」を紹介した。これはキャンペーンの認知度向上とキャンペーンページへの誘導が目的だったが、キャンペーンの成果として3回の「モバイルNFCターゲットブロック」により、30万人の新規ユーザー獲得に成功した。

　「実名制による緻密で豊富なターゲティングオプションを用意できるからこそ、リーチしたいユーザーへの確実なリーチが可能になる」