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日本の広告費、今後伸びるのは?

2008年3月3日 15時00分
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 電通が2007年の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2007年(平成19年)日本の広告費」を発表しました。新聞、テレビ、ラジオ、雑誌のマスコミ4媒体は3年連続して前年を下回る一方で、4年連続増加となったインターネット広告費がついに雑誌広告費を抜き去りました。

 資料によれば、2007年の国内広告費7兆191億円のうち、テレビ広告費は1兆9,981億円(前年比0.9%減)、新聞広告費は9,462億円(同5.2%減)、雑誌広告費は4,585億円(同4%減)、ラジオ広告費は1,671億円(同4.2%減)でした。インターネット広告費は前年比24.4%増で6,003億円。特に拡大傾向にあるのは、クロスメディア手法の定着したSEM市場(前年比37.8%増)や、ナショナルクライアントにも活用され始めたモバイル広告(同59.2%増)です。

 インターネット広告はこのまま成長を続けるのでしょうか。また今後注目されるであろう広告とはどのようなものでしょうか。パネリストの皆さんの意見を聞かせてください。


  • 高瀬徹朗
    高瀬徹朗さん (放送ジャーナリスト)
    まず「広告の効果」をどこに位置づけるか。
    もちろん、消費者の購買意欲促進が第一義なんですが、4大メディアに出稿する場合、必ずしもそれだけとは言えません。
     例えば近年、テレビCMを「室内玉戯」関連が席巻していますが、ここには多分に「G帯に放送できるくらい健全な遊びです」というイメージ戦略が含まれています。
     「集客率アップ」という目的に変わりはありませんが、テレビCMによる、ある種の権威付け効果がネット広告で得られるとは考えにくい。加えて、ネットに抜かれたメディアについては、出稿費と比較して「権威効果」が落ちてきたかな、と思います。
     その意味で、通信は通信でもクローズドな環境下で品質保持が必要となるIPTV系サービスについては注目している関係者も多いようですね。ただ、これを「ネット広告」に含むのはいささか乱暴な気もいたしますが・・・。
    2008-03-04 21:23:53
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