トヨタ自動車は5月10日、世界をリードする「クルマ屋ならではの次世代BEV」の開発と事業を加速させるべく、5月15日に専任組織としてBEVファクトリーを新設すると発表した。
これまで培ってきたハードの強みに、新しいパートナーとの協業を加速させ、全く新しい世界観を創るBEVにチャレンジする。2026年に投入予定で、秋に開催する「JAPAN MOBILITY SHOW 2023」でコンセプトモデルを発表予定だ。
BEVファクトリーでは、ワンリーダーの下、「開発・生産・事業」全てのプロセスを一気通貫で実施し、スピーディーな意思決定と実行を実現する。海外、ウーブン・バイ・トヨタ、仕入先と一体となる横断的な組織体制で、アジャイルな開発を加速させるという。
BEVファクトリー Presidentには、クルマ開発センター センター長を務めている加藤武郎氏が就任する。
なお、BEVファクトリーの新設に伴い、ゼロエミッションビークルの商品開発、事業企画推進などを担当していた専門組織のトヨタZEVファクトリーを廃止し、車両カンパニーへ移管する。また、クルマ開発センター センター長に、トヨタZEVファクトリー 本部長を務めている石島崇弘氏が就任する。
トヨタ 社長・執行役員の佐藤恒治氏は、新BEVについて、「BEVファクトリーにおいて取り組みを加速させ、車台、電子プラットフォーム、ソフトウェアプラットフォームという3つのプラットフォームを全て刷新する。BEV専用ならではの合理的な構造による、新しい車両パッケージのモビリティの実現を目指す」と語った。
トヨタは4月、新体制方針の発表で、普及期に向けた次世代BEVの専任組織を新設予定としていた。
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