サイオステクノロジーは9月27日、フリーアドレスの利用状況や課題について調査した結果を公表した。調査対象は勤務先でフリーアドレスを導入している会社員、会社役員、経営者1000人、調査期間は2022年4月21~25日。
調査当時(2022年4月)のオフィス出社率は企業規模を問わず5割台。出社率が最も低いのは「従業員規模501~1000人規模」の会社で51.9%、最も高いのは「従業員規模301~500人規模」の会社で59.3%となった。
オフィスにおけるフリーアドレスの座席割合の平均値は60.8%で、調査対象の勤務先では固定席よりフリーアドレスの席が多いことがわかった。
また、全席フリーアドレスの企業は、「従業員規模100人以下」が26.5%で最も高く、次いで「従業員規模2501人~10000人」が24.1%、「従業員規模1001人~2500人」が20.8%となった。
フリーアドレスの座席・スペースの増減傾向については、企業規模を問わず半数以上の回答が「変わらない」で最多となった。「増加しそう」との回答平均値は31.4%で、「従業員規模10001人以上」では36.5%、「従業員規模2501人~10000人」では34.4%となった。
この結果について、サイオステクノロジーは「規模が大きいほどフリーアドレスのニーズが高いことがうかがえる」との見解を示した。
フリーアドレスに関する改善点では、企業規模を問わず「誰がどの座席にいるかが分かる」という改善要望が43.3%で最も多く、「座席予約ができる」「誰がどの座席を使ったのか管理できる」などが続いた。
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