コロナ禍で採用活動に変化、企業の86％でオンライン面接を実施--米Gartner調べ

　Gartnerは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックが続く状況のなか、人材採用に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。それによると、採用に向けた選考をする際、組織の86％がオンライン面接を利用していた。

　COVID-19拡大の影響を受け、企業などは求人や面接といった採用活動の多くをオンラインで実施する必要に迫られている。そしてGartnerは、今後COVID-19対策のソーシャルディスタンス確保が求められなくなっても、オンライン採用活動は当たり前になる可能性がある、と指摘した。

　また、経済の先行きが不透明で、予算の締め付けもあり、採用計画の見直しも進んでいるそうだ。たとえば、44％が候補者の勤務開始日を遅らせていて、31％はインターシップ受け入れを取りやめた。63％は、採用予定だった職種の半数以上を凍結させた。

　このような外的要因もあり、組織には必要な人材を組織内で探す方法もある。組織内で別の職種への移動を明確には希望していないものの、従業員の39％は移動を受け入れるそうだ。そこで、求人情報を組織内にも知らせ、応募を受け付けるのがよいという。