子ども向けプログラミング教育市場、5年後には2.3倍の257億円規模に--GMOメディアらが予測

　GMOインターネットグループのGMOメディアは4月18日、プログラミング教育ポータルサイト「コエテコ byGMO」において、経営コンサルティングサービスを展開する船井総合研究所と共同で実施した「2019年 子ども向けプログラミング教育市場調査」の結果を発表した。

　調査対象は、ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ「ロボット・プログラミング教室」および、プログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」に該当する民間運営で、月謝制の継続受講型の子ども向けプログラミング教室・スクール。教室数と教材費、毎月支払われる受講料から「子ども向けプログラミング教育市場」の規模予測を算出した。調査期間は2019年1〜2月。

　同調査によると「国内の教育市場」は微増となっているが、プログラミング教育市場は、2020年からの「小学校でのプログラミング教育必修化」を背景に大きく成長が見込める市場として注目を集めており、2018年においても新規参入企業が増加した。

　その結果、2019年の子ども向けプログラミング教育市場規模は114億2000万円と、2018年の市場規模90億7100万円と比較して約25.9％増加する見込みとなっている。また、この傾向は5年後の2024年も継続すると考えられ、2024年には257億3000万円と、2019年の約2.3倍になると予測している。さらに、2030年までには1000億円を超える可能性があるという。

　なお、対象年齢の拡充については、中高生向けにより高度で実践的なカリキュラムを学べる教室や、就学前の子ども向けにより初歩的な内容を教えたりする教室が増えると予測。低価格かつ高品質なプログラミング教室も増えているという。女児の参加率の上昇についても、現在は男児が約8割となっているが、受験対策や就職を理由として女児数が増えてくることを予想している。

　プログラミング教育の価値の市場への浸透については、2020年より小学校でのプログラミング教育が必修化することを受けて、プログラミング教育に対する関心が日々高まっており、今後のさらなる市場拡大を予想。現在、文部科学省で2021年から始まる大学入学共通テストにおいても、2024年以降のプログラミングを含む「情報科目」の導入が検討されているほか、一部の業界ですでに始まっているIT人材の待遇向上などもあり、今後プログラミング教育が「進学や就職など将来に役立つ」という認識も浸透していくとみている。