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社会人にもプログラミング教育の機会を--“現役エンジニア”から学べる「TechAcademy」

藤井涼 (編集部)2017年07月25日 08時00分
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 2020年度に小学校においてプログラミング教育が必修化されることを受けて、小さなうちから自分の子どもをプログラミング教室に通わせようと考えてる親も多いのではないだろうか。しかし、あらゆるビジネスにスマートフォンやIoTが活用され始めているいま、プログラミングを学びたいと考えているのは社会人も同じだろう。

 ユナイテッドの子会社であるキラメックスが2012年に立ち上げた「TechAcademy(テックアカデミー)」は、そんなプログラミングを学びたい社会人をターゲットにしたオンラインプログラミングスクールだ。コースは、ウェブアプリやPHP、iPhone/Androidアプリ、UI/UXデザインなど10種類以上用意されており、受講期間は4週間から最長16週間までの4つのプランから選べる。料金は社会人が7万9000円、学生が5万9000円から。

TechAcademy
「TechAcademy」

 受講生はTechAcademy独自の学習システムを使って、チュートアル形式でカリキュラムを進め、最終的には自身が開発したオリジナルのサービスやアプリを、世に出すことを目指す。特徴は、フリーランスで活躍する現役のエンジニアにパーソナルメンターになってもらい、1対1のアドバイスを受けられることだ。初回のカウンセリングでサポート内容を決め、個々に合わせた目標を設定する。

 メンターは、毎日15~23時までオンライン状態で待機しているため、受講生は疑問や不明点があれば、チャットで質問して数分以内に答えをもらうことができる。また、週に2回ほど30分のビデオチャットによるマンツーマンメンタリングを受けられるため、メンターの顔を見ながら進捗を確認したり、質問をしたりできる。カリキュラムの進捗状況や受講生のレベルに合わせて、メンターからは宿題も出されるという。

 コース受講期間が終わると、受講生は四半期ごとに開催されるコンテストに自身が開発したプロダクトや成果を応募して、経営者やCTOから評価をしてもらえる。1度につき40作品近い応募があるそうだ。過去には、シューティングゲーム「CAGE-HUNTER」や、災害時の避難所で不足物資を閲覧・支援できる「Safitem」などが受賞した。

TechAcademy
受講生が開発した電子工作共有プラットフォーム「KAIRO

独学での開発に苦労--プログラミング教育の機会を増やす

 キラメックス代表取締役社長CEOの村田雅行氏は、楽天で2年ほどサーバエンジニアとして働いた後、2009年に同社を設立。当時はプログラミングスクールなどもほとんどなかったため、独学でプログラミングのスキルを身につけ、2010年にクーポンチケットモール「カウポン」を開発し、ローンチしたという。

 この際に、独学での開発に苦労した経験や、スキルを身につけたことで可能性が広がった自身の経験から、「より多くの人が気軽にプログラミングを学べる機会を提供したい」と考えるようになった。また、当時はカウポンの競合サービスも増え、競争も激化していたことから、同サービスを譲渡してTechAcademyを立ち上げることにしたのだという。

TechAcademy
キラメックス代表取締役社長CEOの村田雅行氏

 しかし、自身にプログラミングスキルはあっても、人に教える“教育”の知見がなかったと村田氏は振り返る。そこでまず、外部講師によるオフラインのリアル講座という形で、2012年11月にTechAcademyを開校。そこから2年半ほどかけて受講者を増やし、ノウハウも溜まったことから全国展開できると判断し、2015年5月に完全オンラインによるプログラミングスクールへと移行したという。

 それから2年、現在TechAcademyには全国に約1万人の受講生がいるという。受講生は社会人が8割、学生が2割で、年齢層は20~30代が6割を占めている。また、受講生の居住地域は6割が東京以外のエリアだという。5%ほど海外からのアクセスがあり、米国の大学に通いながら受講している人もいるそうだ。特に人気の高いコースは「Webアプリケーション」だという。

 村田氏によると、受講者の7割近くがこれまでまったくプログラミングに触れてこなかった素人で、異業種からプログラミングを学んで転職をしたいと考えている人が多いそうだ。また、最新の言語を学び続けるために利用しているエンジニアの受講生もいるとのこと。「これからの時代、誰にでもプログラミングの知識が求められるようになる。たとえば、プログラミング言語を理解している営業がほしいといったニーズも増えるのではないか」(村田氏)。

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