IDCは米国時間6月14日、世界のIoT支出動向調査の最新版を発表した。2017年における世界のIoT支出は前年比16.7%増となり、8000億ドルを突破する見込みだという。
また世界のIoT支出はハードウェアやソフトウェア、サービス、コネクティビティに対する企業の投資にけん引され、2021年までに1兆4000億ドル近くに達すると予想されている。
最も投資額が大きくなると見込まれる分野は製造や、積荷の監視、生産資産の管理だ。また、電気やガス、水道関連のスマートグリッドテクノロジや、スマートビル関連のテクノロジも2017年に投資が大きく伸びると予想されている。
また、今後5年間でスマートホームテクノロジへの投資が急増し、空港施設の自動化、電気自動車の充電、店舗内のコンテクストマーケティングも増えるという。
技術的な観点からは、この予測期間全体を通じて、最も多くの資金が投じられるのはハードウェアだとIDCは述べている。サービス、ソフトウェア、コネクティビティへの投資も続くとしている。
支出の伸びが最も著しいのはソフトウェアで、なかでもアプリケーションソフトウェアが大部分を占める。IDCによると、ハードウェアの支出は、エンドポイントをネットワークと接続するモジュールやセンサ類が中心になるという。
業界別では、製造業と運輸業の支出が最も多いのはこれまでと変わらず、それぞれ1830億ドル、850億ドルに達するという。3位は公益設備事業で、予想支出額は660億ドルとされている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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