チャットツールを導入している大手企業は全体の約3割--CTC調査

　伊藤忠テクノソリューションズは4月13日、2017年2月に実施した「大手企業のビジネスチャットツール導入実態調査」の結果を発表した。

　調査対象は、全国の売上規模100億円以上、従業員数200名以上の企業に勤務する経営者および役員、係長、リーダークラスの役職者。有効回答数は412名（PC使用企業206、携帯電話/タブレット使用企業206）。

　まず、会社として公式にチャットツール、ビジネス向けチャットツールを導入しているかという質問には「全社で導入している」が12.1％、「一部で導入している」が16％、「導入していない」が71.8％だった。

　次に、会社で公式にビジネスチャットツールを導入している場合、どのようなツールを導入しているのかについて「社員が主にPCで業務する」と回答した企業に聞いたところ、「Skype」が30.5％、「Facebook」が15.3％、「MicrosoftTeams」が11.9％だった。

　また、「社員が主に携帯電話／タブレットで業務する」と回答した企業では、「LINE」が24％、「Facebook」が19.8％、「Skype」が16.8％となり、PCで業務を行う企業と比べて、LINEやFacebookなど、SNSのビジネスへの活用がすすんでいることがわかる。

　「公式にビジネスチャットツールを導入していると」回答した企業の導入基準については、「使いやすさ」（21.6％）がトップで、次いで「セキュリティ」が20.6％、「業務効率化」が15.6％、「安心感（開発している会社に信頼があるなど）」が15.1％となった。

　また、導入した理由については、「スピーディにコミュニケーションができる」が23.6％、「会議時間の短縮が期待できる」が15.7％、「複数人での情報共有が容易になる（他部署間とのコミュニケーション活性化など）」が13.9％と、コミュニケーションの円滑化が最も多かった。

　一方で、ビジネスチャットツールを導入していない企業の理由としては、「業務に必要と感じていない」が42.2％、「セキュリティが心配（機密情報の取り扱い）」が22.6％、「会社側での管理・運用対象が増える」が12.3％になった。

　また、チャットツールを導入していない企業において、「社員が非公式のチャットツールを無断で業務に利用しているか、もしくは利用していることを把握しているか」という質問では、「わからない」が52.4％、「利用されている実態はない」が35.5％、「把握はしていないが、利用されていると思う」が7.8％だった。