社員全員に個人情報入りビーコン配布--社内コミュニケーションは活発化したのか？ - (page 2)

どうすればビーコンでコミュニケーションは活性化するのか

　同社では、社内アンケートや従業員によるサービス利用データを踏まえ、今後もし実サービスとしてビーコンを運用していくとした場合に考えられる改善点を挙げている。

　今回、アプリ側では「氏名」「所属」「連絡先」といった最低限の情報しか登録できなかった。従業員からは「さらに詳細な自己紹介が載っていると話のネタになりそう」などの意見があり、「仕事内容・技術領域」や「趣味」などの情報を公開できれば、コミュニケーション活性化のきっかけにつながる可能性があるとしている。

　また、ビーコンからの情報を受信するためには、その度にスマートフォンアプリを開く必要がある。「アプリをバックグラウンドで動作させる機能が必要」などの意見もあり、プッシュ通知機能と組み合わせることで、今まで話したことのない人が近くに来た際、アプリを開かなくても情報が得られる仕組みも効果的との声もあった。

　今回の実証実験では、複数のメンバーが一時的に一同に会する「ロビー型」のコミュニケーションを想定していたことから、「Facebook連動やLINEでインスタントメッセンジャー機能を使えばより良い」「Outlookと連携してほしい」といった意見もあったようだ。

　中長期的な社内コミュニケーション活性化を目指すのであれば、Facebookなどのタイムライン形式を取る「グラフ型」のコミュニケーションツールや、特定メンバーがチャットを楽しむ「ルーム型」のLINEのような要素を加えることが有効と考えられると結論付けている。

　利用シーンの工夫としては、従業員が一同に会するキックオフイベントやセミナーなど、 初対面のメンバーと接触する可能性が高い場面で使用することで、「名刺代わりとして使用できる」といったメリットを感じやすくなる可能性があるとしている。

　ビーコン自体については、コミュニケーション促進の側面以外にも、トイレやエレベーター、従業員食堂などの混雑状況の可視化や、会議室予約システムと連携して予約済・未使用の会議室の把握といったアイディアも寄せられた。