皆さんがもしアクションカメラを欲しくなったら、おそらく「GoPro」を買うだろう。およそ85%の購入希望者がそうしているのだから。そこで、仮に、誰もアクションカメラを買いたいと思わなくなったらどうなるか。これこそが、売り上げの急落をGoProが1月に明らかにしてから、投資家たちが心配し始めたことだ。GoProによると、同社の売り上げは前年の同時期に比べて31%減少しているという。
現在、GoProは守勢に立たされており、最高経営責任者(CEO)のNick Woodman氏は、自社を弁護するため、GoProカメラの将来に期待できることを明らかにした。
合わせて4つの特に興味深いことが分かっている。ここでそれらを紹介する。
GoProは現在、6種類の異なるカメラを販売している。これは少し整理されていない感があり、米CNETでアクションカメラを担当するJosh Goldman記者が、違いを説明するガイドを執筆する必要性を感じたのは、そのためだ。
しかし、米国時間2月3日に開催された同社決算報告の電話会議で、Woodman氏は、カメラのラインアップを半分にし、低価格の「GoPro Hero」「Hero+」「Hero+ LCD」カメラの販売を4月で終了することを明らかにした。
「消費者に選択肢をあまり多く提供すると、混乱させてしまい、何も購入しないという結果になる可能性がある」Woodman氏は説明する。
この措置により、キューブ型の「GoPro Hero4 Session」は、同社のエントリレベルカメラとして200ドルで販売され、「Hero4 Silver」と「Hero4 Black」がそれに続く。奇妙なのはSessionをローエンドとして捉えているところだ。同カメラは当初、400ドルした。しかし、GoProは、同カメラの販売が思わしくないのを受けて、価格を半分にした。同社は、値下げ後に販売が3倍になり、累計で50万台以上出荷していると述べている。
GoProが新しいカメラを毎年リリースしようとしていることは、超能力がなくても分かる。そのため、Hero5が登場予定だとしても驚くには値しない。しかし、GoProの次期主要カメラは、既存の製品とは少し異なるようだ。
Woodman氏によると、Hero5は「当社がこれまで開発したGoProのなかで最も優れた接続性と利便性を備えている」という。
そして、この「利便性」は、皆さんが考えるよりも重要だ。GoProの決算発表の電話会議で、ある金融アナリストから、アクションカメラ市場は縮小しているのかという質問があがった。Woodman氏は次のように回答している。
「GoProはご存じの通り、コアな顧客の心を掴んでいる。これらの顧客は、ソリューションを非常に必要としていることから、コンテンツを手動で取り出す、アクセスする、編集するといった面倒な作業に進んで取り組んでくれる。しかし、われわれは自分たちのことを分かっており、マスマーケットの消費者にとっては使用感が難し過ぎることを認めたい」
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
住環境に求められる「安心、安全、快適」
を可視化するための“ものさし”とは?
「程よく明るい」照明がオフィスにもたらす
業務生産性の向上への意外な効果
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス