東京五輪で世界に発信したい“スポーツ×テクノロジの融合”は、何を目指すべきか

　ウェアラブル・テクノロジを軸に、ビッグデータやIoTの利活用などをテーマに国内外の有識者がプレゼンテーションやディスカッションを行う「Wearable Tech EXPO in Tokyo 2015」が、9月7日、8日の2日間、お台場の東京ビッグサイトTFTホールで開催された。「“ウェアラブル×IoT”で日本は何を発信するのか」と題したパネルディスカッションでは、テクノロジの専門家とスポーツの専門家が一堂に会し、東京オリンピック・パラリンピックが開催される2020年に向けて、ウェアラブルやIoTといったテクノロジはスポーツの発展にどのように貢献できるかが議論された。

　登壇したのは、慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科の特別招聘教授である夏野 剛氏、ネットイヤーグループの代表取締役社長兼CEOである石黒不二代氏、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会で理事・スポーツディレクターを務める室伏広治氏と、同じく組織委員会でテクノロジーサービス局の局長を務める舘 剛司氏の4名。モデレータは、上路健介氏と湯川鶴章氏が務めた。

左から、上路健介氏、夏野剛氏、石黒不二代氏、室伏広治氏、舘剛司氏、湯川鶴章氏

拡大するウェアラブル市場で、ビッグチャンスを逃した日本

　ディスカッションは、夏野氏の辛辣な指摘から始まった。ウェアラブルを取り巻くグローバルな市場環境は、すでに多くのプレイヤーが流行と衰退を巻き起こしている状況だ。こうした市場動向について夏野氏は、「1年半前はまだウェアラブルが“出たばかり”の状況で、インターネットやモバイルをはじめ必要なテクノロジが揃い、世界の中でも進んでいる日本には大きなチャンスがあった。しかし、この1年半で市場が一巡して、日本はそのチャンスを逃した」と指摘する。「例えば、Apple Watchはまだその活用シーンが未知数であるものの、なぜセイコーやカシオといった日本企業が先にやらなかったのか。技術があれば、（Apple Watchのようなイノベーションを）出せたはずだ。ヘルスケア分野でも、グローバル市場では日本企業のプレイヤーは極端に少ない」（夏野氏）。

　では、なぜ日本企業は世界的なウェアラブル市場の潮流に取り残されてしまっているのか。夏野氏は、「理由は極めて簡単だ」とした上で、次のように指摘する。「モノは作れる。しかし、サービスが作れない。インターフェイスも良くない」（夏野氏）。また、IoT分野で注目されている自動車産業については、「（テスラモーターズなどと比べて）日本企業は“周回遅れ”以上の差を付けられている。テクノロジによって新しいUIやUXを盛り込もうという発想がない」と厳しく指摘した。

　では、日本のテクノロジが世界で勝負できるチャンスは残されているのか。夏野氏は、「日本はもっと違うところに目を向けなければならない。スポーツ界のIT化は欧米ではまだ大きな動きがない。スポーツにITをどのように取り入れていくのか。これを日本のスポーツ界から世界に発信していくチャンスはあるのではないか」と語り、2020年に向けてスポーツとITが融合した姿を作り、発信していくことが日本のテクノロジ業界にとって重要な課題であるという認識を示した。「日本のスポーツ界には大きな期待をしている。かつて活躍していた選手たちを遥かに凌駕するような活躍を、若い世代がしている。昔のアスリートと今のアスリートでは活躍する次元が全く違う。競技に関わらず、若い世代は世界の大舞台で大きな結果を残し、新しいことにもどんどん挑戦している。とても頼もしい」と、世界で活躍するアスリートたちが日本のテクノロジとスポーツの融合を世界に発信するカギとなると語った。