ArsTechnicaのおかげで、「Microsoft Office」の「iPad Pro」向け価格設定に関する説明が米国時間9月22日に広まった。その要点は、Officeを使って無料で文書の作成や編集ができる現行の「iPad」と違って、iPad Proのユーザーは「Office 365」の契約料を支払う必要があるというものだ。
無料か有料かの根拠は画面サイズにあり、Microsoftは以前からスタンスを変えていない。つまり、これは驚くには値しないというわけだ。
ベースとなるモバイルプラットフォームに関係なく(そう、これはAppleの「iOS」とGoogleの「Android」の両方に当てはまる)、Microsoftは10.1インチ以下の画面を搭載したハードウェアをモバイル機器と定義している。
Microsoftが2014年11月に、iPadと「iPhone」の両方を含むiOS機器にOfficeを無料で提供できたのは、そのためだ。9.7インチの画面を搭載する現行モデルのiPadは、Microsoftが定義するモバイル機器の基準に合う。だが、12.9インチのディスプレイを搭載するAppleのiPad Proは、明らかにこの基準を満たしていない。
Office 365の契約が必要になるが、年額99.99ドルまたは月額9.99ドルで最大5台のPCまたはMac(iPad Proはそのうちの1台とみなされる)で「Office 365 Home」を利用できることを考えれば、損な契約ではない。この価格には、1テラバイトの「OneDrive」ストレージも含まれる。
複数台の機器ではなくiPad ProでのみOfficeを利用したい場合は、年額69.99ドル(または月額6.99ドル)のプランを検討すればいい。
「Office 365 Business」を契約していてOfficeを利用する権利がある企業の場合は、iPad Proも対象となる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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