Munster氏は、新型Apple TVがAppleの全体的な売り上げに大きく貢献する可能性は低いと思うが、この新デバイスによって「同社が比較的未開発の市場で技術革新を行う能力を今も備えている」ことが示されると話した。
しかし、IHSのアナリストであるLee Graham氏は新型Apple TVにそれほど感銘を受けなかった。Graham氏は9日、新型Apple TVはAppleにとって大きな一歩だが、その新機能の多くは同様のストリーミングデバイスに既に搭載されているとメモで述べた。TiVoなどの製品は、様々なチャンネルのコンテンツを検索できるユニバーサル検索機能を備えている。「Roku」や「Fire TV」「Android TV」も音声検索をサポートしており、ほかのプラットフォームではゲームをプレイすることも可能だ。
IHSはApple TVの今後の見通しについても、依然控えめな数字を提示している。現行モデルから値上げされたこともその理由の1つだ。2015年のホリデーシーズンは、新型Apple TVが消費者を魅了できるかどうかの試金石になるだろう。一方、IHSは、「Chromecast」が2015年に全世界で1030万台の販売台数を記録し、Apple TVの1000万台を上回ると予想している。Graham氏によると、それにもかかわらずAppleは、Apple TVを一般の消費者にではなく多くいる「iOS」ユーザーに販売することで満足する可能性があり、そうなった場合でも同社にとっては利益になる見込みだという。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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