Apple Watchの遅れと耐久性、アップルの決算--Appleニュース一気読み

　4月28日～5月4日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

アップルの第2四半期決算、予想上回る–「iPhone」と「Mac」が好調

　ゴールデンウィーク真っ盛りの1週間、ネパールの大地震や日本でも箱根山の警戒レベル引き上げなど、地震や火山に関するニュースが目立った。

　Appleではネパール大地震救援活動の支援として、iTunes Storeで寄付を募集している。

　おやすみムードながら、米国ではAppleの決算発表や、日本に関係する大型の提携など、大きなニュースが配信されている。1週間のニュースを振り返っていこう。

Appleの2015年第2四半期決算はiPhoneの好調に支えられる

　米国時間4月27日、Appleは2015年第2四半期決算を発表した。売上高は580億ドルと、予測を上回る結果となった。

　特に目立ったのはiPhoneで、6117万台の売上は、前年同期の4372万台、予測されていた5570万台を大きく上回るものだった。特に、大中華圏での売上は70％以上増加し、大きく成長している。

　次いで好調だったのはMacだ。販売台数456万台は、前年同期の414万台を上回ったものの、予測は470万台には届かなかった。3月9日に発表された新製品であるMacBookが4月に入ってからの発売となったこと、それまで展示などが全く行われてこなかったことも、伸び悩んだ一因といえるだろう。

　一方で、引き続き不調なのはiPadだ。1262万台の数字は、前年同期の1635万から減少しており、アナリストの予測である1420万台も達成できなかった。iPadの需要喚起には根本的な戦略転換が必要で、次に紹介するIBM、日本郵政との提携など、新たな施策をとり始めている。

　Appleの利益率は40.8％。海外での売上比率は69％だった。このうち、前四半期と比較して成長したのは中国市場のみで、欧州を抜き、Appleにとって第2の市場になった。

日本郵政がApple、IBMと提携

　日本郵政は、デバイスとソリューションを組み合わせて展開しているApple、IBMと提携し、iPadを活用した高齢者向けサービスの実証実験に取り組むことを、米国ニューヨークで発表した。

　日本郵政の「トータル成果サポート企業」というゴールと価値観が共有できたことが、今回の提携の理由だという。実証実験は10月以降に開始する予定で、例えば高齢者の見守りサービス、親世代・子世代向けのコミュニケーションサービス、自宅での買い物支援サービス、自治体と連携する地域情報サービスを予定している。

　IBMが提供するアプリは、障がい者も利用できるiOS 8標準のアクセシビリティを生かし、運動や薬の時間のお知らせ、ダイエット、コミュニティ活動などの各種サービスの機能を搭載するそうだ。専用アプリを開発して、2020年に400万～500万人へのサービス展開を目指す。

　キーとなるデバイスはやはりiPadだ。今後5年間に500万台のiPadを日本の高齢者に提供する計画で、前述の通りの特別なソフトウェアが搭載される予定だ。

　新たな用途の開拓を、ソリューションの形で作っていく必要があるiPadにとって、非常に良いケースとなりそうだが、ネットワークのインフラや自治体・医療機関の対応など、環境整備には時間がかかることが予想される。

Apple Payが米国4大カードをすべてサポート

　Apple Payに関する具体的な数字はなかなか披露されない。ネックとなっているのはApple Payに対応するカードを持っているかどうか、そして店舗で使えるかどうかという2点だ。

　このうち、クレジットカードのネットワークに、新たにDiscoverを追加し、米国内では4大カード会社すべてをサポートしたことになる。Discoverのカードを持っているのは6100万人で、Apple Payユーザーの取り込みに一歩前進することになる。

　筆者が普段Apple Payを使っていて感じるのは、確かに店頭での決済のスピード化も魅力だが、それ以上にアプリ内でのApple Pay利用の方が便利であるということだ。UberやOpenTableなどが対応しており、決済の画面でApple Payを選べば指紋認証で済ませられる点が便利だ。

　特にオンラインショッピングや街の中で利用するサービスに重要だが、Best BuyアプリがApple Payをサポートして話題になった。同社はApple Payと競合するモバイル決済システム「CurrentC」の陣営にいるからだ。

　ただ、店頭とオンラインを切り分けている企業は少なくない。例えばStarbucksも、店頭ではApple Payを「まだ」サポートしていないが、アプリではサポートを表明している。

Apple Watchの遅れの原因、原価、そして耐久性

　Apple Watchが出荷されて2週間が過ぎた。既に日常の道具として活用している人も少なくないが、第一陣に間に合わなかった人は、6月まで待たなければならない可能性が高い。その原因は部品の不良であるとWSJが伝えている。

　Apple Watchの体験で重要なポストを占めるTapTic Engineについて、中国のメーカーAAC Technologiesが製造するパーツは、ある程度の時間がたつと壊れる、と言う欠陥が見つかったそうだ。そのため、発注すべてを、第2のサプライヤーだった日本電産に切り替えた。しかしすぐには十分な量のパーツを生産できないため、量産のペースが遅れている、とWSJは伝えている。

　そんなApple Watchについて、原価の予測が発表された。部品コストと製造コストは349ドルのApple Watch Sport 38mmで、83.70ドル、つまりコストは24％となり、この割合は他のApple製品よりも低く設定されているという。

　一方では「値下げする余地がある」と見ることもできるが、ブランドとして将来値下げを行うかは別の問題といえるだろう。

　また米CNETではApple Watch Sportの耐久性テストを行っている。結果から言えば、水や汚れには比較的強く、10分間水の中に置いても正常に動作したそうだ。

　ただし、3kgの鍋を真上から落とすと、ガラスは粉々に割れたという。いずれにしても、大切に使うに越したことはないだろう。

その他