シャープ上期、営業利益2ケタ減も最終黒字に--通期売上高は下方修正 - (page 2)

　「中国スマホメーカーの開拓が売上高拡大と同時にボラティリティを低減させるという貢献がある。上期には8社の中国スマホメーカーに納めたが、下期には15社に拡大することになる。フルHDやWQHDといった高精細モデルに対する需要が高まっており、収益性の高い高付加価値、高精細ゾーンが大半になっている」

　IGZO液晶の採用企業も上期は22社、下期は27社に拡大する見込みであり、IGZOの上期の販売実績は前年同期の約7倍、下期には約10倍に拡大する見込みだという。

　代表取締役兼副社長執行役員の大西徹夫氏は「上期には中国メーカー向けの液晶の販売実績は1000億円。そのうちスマホ向けが750億円、タブレットをあわせて1000億円となる。下期にはそれ上回るため、通期では2000億円強の売上高になる。液晶全体では1兆円を見込んでおり、中国メーカー向けが2割程度を占めることになる」とした。

　電子デバイスでは、人員の最適配置などにも乗り出す考えを示した。

売上高下方修正でも利益は据え置き

　2014年度の通期業績見通しについても修正を発表した。売上高は1000億円減の2兆9000億円に下方修正。営業利益の1000億円、経常利益の500億円、当期純利益の300億円は据え置いた。

　「上期実績と下期見通しを踏まえ、通期売上高を見直した。利益については、構造改革による収益改善効果、保有資産の売却見込みなどを踏まえ据え置いた」

　部門別業績見通しでは、デジタル情報家電の売上高が700億円減の7100億円、健康・環境の売上高は200億円減の3400億円、電子デバイスで100億円減の4200億円とした。営業利益については、全体での変更はないものの、セグメント別には、ビジネスソリューションでは40億円増の300億円に、電子デバイスが40億円減の30億円に修正した。

　中期経営計画の進捗状況については、欧州のAV、白物家電、太陽電池の事業構造改革が進んでいること、9月の普通社債1000億円の償還を完了、パイオニアなどの保有有価証券の売却などによる財務体質の改善を図ったことを示した。