10月7日~10月13日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のApple一気読み」。
日本は10月13日が体育の日で休日だったが、米国もコロンブスデーで休みだった。先週Appleは、米国時間10月16日に新製品発表イベントを行うことをアナウンスしており、iPadのアップデート、OS X Yosemiteのリリース、そして新型Macの発表などが期待されている。
アップル、米国時間10月16日のイベントの招待状を送付--新iPadとMacへの期待高まる(10/08)それでは、1週間のニュースを振り返っていこう。
Appleは主要製品のラインアップを年1度ずつアップデートしている。すでに、MacBook Air、MacBook Pro、iMac、iPhone、iOSをアップデートし、残るはiPadとOS Xとなった。米国時間10月16日に開催されるイベントでは、この残ったiPadとOS Xが披露されるとみられている。
iPadは2013年に、薄型化を進めたiPad Airをリリースしたが、2014年は現行のiPad AirとiPad mini Retinaディスプレイモデルのアップデートが行われると予想されている。
一部で報じられていたより大型なiPadについては、先週の記事によると、iPhone 6 Plusの大きな需要をまかなうため、リリースを遅らせるのではないか、という見方が出ている。しかしながら、iPhone 6 Plusについても、9月9日の発表では登場しないとの情報が裏切られており、出荷台数は多くないとしてもリリースは行われるかもしれない。
IBMとの提携で、ビジネス向けの用途で拡大を見込んでいるiPad。Touch ID搭載による更なるセキュリティ機能の向上や、旧モデルの併売による導入コストの低減など、ビジネス市場を意識した展開が広がるかどうかにも注目したい。
「iPad Air 2」、より薄くなって7mmか--ベトナムのブログサイトが写真を掲載(10/09)iOS 8は、iPhone 6/6 Plusに合わせてリリースされた最新のiOSだが、まだ一部の機能が利用できないものもある。具体的にはNFCとTouch IDを活用した決済サービスApple Payや、iCloudフォトライブラリ、そしてOS X Yosemiteと組み合わせる作業を引き継ぐ機能Handoffなどだ。
10月16日のイベントではiPadのリリースに合わせてiOS 8.1が登場し、これらの機能が正式に利用できるようになるとみられている。
iOS 8は、10月5日現在、適用率が47%で、9月21日からわずか1ポイントの増加に留まった。リリースされたiOS 8.0.1に通信関連のバグが見つかり、iOS 8.0.2がすぐにリリースされるなど、安定性に不安を覚えるユーザーがいるほか、大きくデザインが変更されたiOS 7を踏襲するため、目新しさが少なく、ユーザーを惹きつけていないことの表れとも言える。
iPadのリリースに続いて、Apple Watchのリリースが行われる際にも、再度大きめのアップデートが予測されているiOS 8。早い段階で、魅力的な機能をすべて正しく使えるようになることが期待される。
「iOS 8」の第一印象(後編)--注目の新機能や改善点(10/07)Apple向けにサファイヤガラスを供給するGT Advancedが、米国連邦破産法第11章(チャプター11)の適用を申請した。深刻な流動性危機を理由としているが、「通常通りの営業を望んでいる」との声明を出している。これに対しAppleは、「予想外」としながら、「アリゾナ州の雇用を維持することに注力している」と声明を出した。
GT Advancedは、スマートフォンの「ディスプレイ破損」を大幅に低減できる可能性を持つサファイヤガラスを製造するメーカーだ。ダイヤモンドよりも開発コストが大幅に低く、非常に固いガラスを用いたサファイヤディスプレイを目当てに、AppleはGT Advancedに投資し、アリゾナ州にApple向け製品の製造を行う工場を建てている。
先に発売されたiPhone 6に搭載されるのではないか、との情報が噂に終わってから、GT Advancedの株価は大幅に下落した。
アップルにサファイア部品供給するGT Advanced、破産申請(10/07)Appleは、Steve Jobs氏時代、株主の声にはほとんど耳を傾けてこなかったが、Tim Cook氏はきちんとコミュニケーションを取る戦略をとっている。Appleの株を大量に保有する大富豪の“物言う投資家”Carl Icahn氏が、Tim Cook氏に公開書簡を送り、そのコミュニケーションの様子が報道された。
Icahn氏は「Appleの株価は著しく過小評価されている」と指摘し、過剰な流動資産で株式の買い戻しを加速させることによって、この評価を変えられるとしている。現在100ドル前後を推移するAppleの株価は、Icahn氏の分析によると、203ドルで取引されるべき、とのことだ。
これに対してAppleの広報担当者は「株主から寄せられる意見に感謝している」と述べ、2013年から実施している史上最大規模の利益還元プログラムを積極的に実施しており、毎年見直しながらすべての株主からの意見を考慮するつもりだ」としている。
C・アイカーン氏、アップルのクックCEOに公開書簡を送付へ(10/09)CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
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