iPhone 6はどうなる？11の予測、知財訴訟の第2ラウンド--松村太郎のApple一気読み

　3月31日～4月6日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のApple一気読み」。

アップル、開発者会議「WWDC 2014」開催日を明らかに

　Appleは4月3日、毎年6月に開催している開発者向けイベントWWDC 2014を、6月2日から開催すると発表した。場所は変わらず、サンフランシスコのモスコーンセンターだ。2013年のWWDCの基調講演ではiOS 7を登場させ、OS X Mavericksのプレビューを行った。また、これに対応したMacBook Airをアップデートし、Mac Proを披露した。

　WWDCはAppleのデバイスで動作するアプリケーションなどを開発する開発者向けのイベントで、基調講演以外の大半の時間は新OSの技術的な解説やハンズオンなどに割かれる実務的な場だ。もちろん新型iPhoneやiPadなど、触れられない製品についてはだんまりだが、ソフトウェアの側面からAppleが今後何を考え、何をリリースしていくのかを知るよいチャンスでもある。

　チケットの価格は1599ドルで、5000人の枠があるのは例年と変わらずだ。価格も高額だが、例年、発売と同時に売り切れるプラチナチケットでもあった。2014年は抽選方式が採用され、事前のメールで登録すると参加の可否が返信される仕組みだ。

　2014年はどんな発表があるのか、楽しみだ。それでは先週のニュースを振り返っていこう。

iPhone 6はどうなる？11の予測

　Zack Whittaker氏のコラムで、iPhone 6に対して実現して欲しいことが11点まとめられている。どちらかというと要望というよりは、既に世の中に出回っている情報を加味した予測に近い内容だ。以下にまとめる。

• より大きな（しかし大きすぎない）ディスプレイ
• サファイアガラスを採用したより頑丈な前面パネル
• より軽く、より剛性の高いリキッドメタル製のボディ
• 無線決済向けのNFC接続機能
• より高速な64ビットプロセッサ「A7X」
• 丸1日使用できるバッテリがついに？
• 少なくとも128Gバイトのメモリ
• アイトラッキング技術
• より高解像度の前面FaceTimeカメラ
• 「Lightning」接続によるより高速なデータ転送
• 次世代のiOS 8（改善も含めて！）

　ボディに関すること、内蔵しているテクノロジについて、センサや新しい技術などがあげられていた。やはり注目は画面サイズだ。本体のデザインとも関係することから、どんなサイズになるのかに注目が集まる。次期iPhoneは順当にいけば、フルモデルチェンジになるはずだ。ボディの素材についても、ガラスや金属加工の変化に注目だ。

　Selfieという言葉ができるほどスマートフォンによる自分撮りが盛んになったことから、FaceTimeカメラ（インカメラ）の性能を高めるというのはニーズに合致しそうだ。もっとも、iPhone、iPadのFaceTimeカメラは暗所でも明るく撮影することができ、現在でも使い勝手がいい。さらに高画素化され動画が強化されると面白そうだ。

　リストの中にも触れられていたLightningポートによる高速なデータ通信も注目だ。すでにコネクタの上下を考えずに抜き差しできるメリットがあるが、データ転送など更なる活用への期待がかかる。また、USB 3.1では、Lightningのように上下に関係なく接続できるコネクタが提案され、製品化されるとみられる。欧州では充電ケーブルの統一が見込まれており、Appleがどのように対応するか注目だ。

アップルvsサムスン、知的財産権を巡る訴訟の第2ラウンド

　9億3000万ドルの賠償金をSamsungが支払うとの判決が下された裁判とは別の、新たな裁判が始まった。今回Appleは、スライドによるロック解除や端末横断検索など5件の知的財産権の侵害をあげており、20億ドルの損害賠償を求めている。

　冒頭陳述の中で、Apple側の主席弁護人の1人、Harold McElhinny氏が、Samsungのモバイル部門の責任者のメモを引用し、SamsungがiPhoneに対抗できる製品を有していなかったことを認識しており、Appleに対抗する方法の発見が必要だったと指摘している。その方法が模倣であり、Appleの特許が侵害されたというのが主張だ。

iPad版Office、1200万ダウンロード達成

　AppleのiPad向けにリリースされたMicrosoft Office for iPadは、1週間で1200万ダウンロードを超えた。このアプリが多くのiPadユーザーに待ち望まれていたことをうかがわせている。

　文書の閲覧は無料で利用できるが、文書作成を行うにはOffice 365の購入が必要であり、必ずしも1200万ダウンロードがMicrosoftにとって、月額10ドルの購入料金を含んだ数字ではない。しかしこれまでゼロだった市場が1200万を更に超える潜在顧客を手にすることができた点で、Microsoftとしては上々の滑り出しといえるのではないだろうか。

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