1月20日~1月26日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のApple一気読み」。
Appleにとって、先週は大きな節目となる出来事があった。Appleが現在も主力のコンピュータとして発売するMacintosh(現在はMacと縮めている)の初代機がリリースから30周年を迎えたことだ。1984年1月24日に開催されたアメリカンフットボールのシーズンファイナルとなるスーパーボウルで放映されたコマーシャルを皮切りに、世の中にMacintoshが産み落とされた。
米国カリフォルニア州クパティーノのApple本社で開催された記念イベントや、コンピュータに関する歴史とこれからについて、世界中の人々が考える貴重な1週間となった。30年たった現在、Appleが作り出したスマートフォンとタブレットによる新しいコンピュータの世界を迎えてもなお、販売台数を伸ばし続けるMacについて、今回は少し考えてみよう。
グラフィカルユーザーインターフェース、かわいらしい製品デザイン、そして随所にちりばめられたユーモア。現在のコンピュータの姿を30年前に提案したAppleは、Macintoshの輝かしくまた波瀾万丈の歴史を、同社のウェブサイトの特設ページで紹介している。発売されたMacを1つずつ紹介しながら、どんな人がそれらのマシンによってエンパワーされたのか、というストーリーを織りなしている。
コンピュータがいかに人に寄り添い、可能性を広げ、新しい世界を切り開いたかを、Appleは伝えたいのだ。
現在、パソコン市場は、スマートフォンやタブレットによってその大部分が置き換えられようとしている。きっかけを作り出したのはAppleで、世の中の人々もそれを追認する形で市場は変化している。そうした中で、AppleはMacを、「クリエイティブのための道具」という位置づけで今後も発展させようとしている。
メディア消費やコミュニケーションといった、よりライトなインターネット活用やコンピュータ活用は、おそらく今後もますますスマートフォンやタブレット、あるいはテレビなどのデバイスへと移行していくだろう。Appleもそうした流れをより推し進めるはずだ。
しかしこのトレンドによって、コンテンツやアプリ、ビジネスを作り出す道具として「Mac」を存在させるという意義が明確化している。消費用のツールか、クリエイションのツールか。明確な分類と強固な目的性を獲得し、Appleの首脳が指摘するように、Macは今後も続いていくことになるだろう。
「Macintosh」登場から30年--写真で振り返る「Mac」の数々(1/24)Macの30周年を祝う1週間だったが、iPhoneに関連する記事も同じほど多く配信されている。特に次期iPhoneについて、画面の拡大と2モデル展開を行うという予測が、複数のメディアやアナリストから語られるようになった。
Macに関するトピックで紹介した記事に、「Appleの秘密主義についてCook氏が語る」というテーマがあるが、サプライズが大好きだという人々をがっかりさせない配慮は、今年の夏まで続いていくことになるだろう。5インチ以上の大型化とフルHD表示に対応するディスプレイという予測は大勢を占めており、Androidに引けを取る部分を解消するのではないか、との見立てだ。
また、Appleは2013年のiPhoneのアップデートで、iPhone 5sとiPhone 5cをリリースしている。iPhone 5cの販売が伸び悩んでいる点が指摘されているが、それでも2013年10月~12月期のiPhone販売について、刺激的な予測が出ている。
1年前にあたる2013年第1四半期に発表したiPhone販売数は4780万台だったが、2014年第1四半期はこれを上回る5300万台になるというのがアナリストの間でのコンセンサスだ。しかしモルガン・スタンレーは、5400万台から5500万台になるとの予測を、同社の投資家向けリサーチノートで発表している。
ちなみにこの数字は、世界最大の通信会社であるChina Mobileとの販売契約以前の数字となり、例年1月~3月期に販売が落ち込む傾向にあるが、この落ち込みも最小限に抑えられる可能性がある。
「iPhone 6」、6月に発表?--画面が大型化した2モデル登場か(1/21)テクノロジ業界は、相手にされないか、コピーされるか、というルールが生じているように思われる。しかしコピーで莫大な利益を得る、オリジナルのアイデアを侵害することは許さない。そんな姿勢がAppleとSamsungの裁判から見て取れる。Appleは、Samsungとの和解協議に応じているが、この席でApple製品のコピーを禁止することが話題になっていると見られる。
またAppleが獲得した2012年の特許訴訟の勝訴に関連する差し止め要求に対し、Samsung側が決議を遅らせようとしているとしてSamsungを避難している。裁判については米国内だけでも多数の訴えが起こされており、裁判所も部分的略式判決や却下などをしながら、論争の件数を減らしている。今回は、オートコンプリート機能についてSamsung側の特許侵害を認め、またマルチメディア同期に関するSamsungの特許を無効としている。
アップル、コピー禁止条項の盛り込みを要求--対サムスン和解協議(1/21)CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
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