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パナソニックのプラズマテレビ撤退を読む--事業維持の限界超えた - (page 2)

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 コモディティ化するテレビでは、量産効果が大きく影響する。だが、プラズマテレビの出荷台数の減少傾向には歯止めがかからず、もはやプラズマテレビで収益を確保することは難しくなってきたといわざるを得ない。

 パナソニックは、2012年度実績で前年比58%減の192万台のプラズマテレビを出荷。2013年度はプラズマテレビの出荷計画は明らかにしていないが、さらに減少するとみられており、もはやこの規模では大規模な生産設備を維持することや、部品調達メリットが打ち出せない状況に陥っていたのだ。

 最近、津賀氏は「プラズマテレビの行方については、お客様が決めること」という表現を用いていたが、これは、プラズマテレビの需要が減少し、生産を維持できる規模に達しなければ、撤退を考えなくてはならないということを意味していたといえよう。

 そして、いよいよ維持できる限界を超えたというわけだ。

 プラズマテレビではパナソニックが持つ技術的優位性は発揮できたが、継続的な需要を創出することはできなかった。

 津賀氏は「パナソニックは、大型液晶テレビの開発、販売のほか、有機ELテレビの開発に力を入れており、プラズマテレビの出荷台数が下がっても、パナソニックのテレビの価値は下がっていない」と胸を張る。

 パナソニックでは、RGBオール印刷方式による56型有機ELディスプレイの試作品をすでに発表。これを姫路にある5.5世代の液晶パネル生産ラインを活用しているが、そのままここで有機ELパネルの量産に踏み出すかどうかは別の話だ。生産ラインの投資には慎重になっているのは明らかだ。

 プラズマテレビの教訓は、次のテレビ事業にどう生かすことができるか。プラズマテレビからの撤退は大きな足かせが外れるとも判断できるだろう。

 テレビ事業の新たな仕組みのなかで、パナソニックブランドのテレビの価値を下げずに黒字化し、再び存在感を発揮できるかが、今後の注目ポイントとなるだろう。

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