Googleは、社員がより効率的になる方法を知りたがっている。
GoogleEDUは、これまで2年間使われてきた同社の学習とリーダーシップ開発プログラム。同社がデータに基づいた方法論を社員教育に取り入れ、その注目度が一段と高まっている。
投資に対するリターンをより着実に得るために、教育をパターン化できないだろうか。Googleは今、この質問を解決しようと努力している。同社は約1万人の社員を企業全体の戦略に沿ったクラスに割り振り、同社の検索サービスで広告を入れ替えるのと同様の素早さで、効率を高めるためにクラスの新設や廃止を行っている。
このような努力をしているのはGoogleだけではない。結局のところ、どの大企業でも、社員のスキルを適切なレベルに保つために社員教育を実施している。
違いは、マウンテンビューに本拠地を置くGoogleが行っている方法だ。
Wall Street JournalのJoseph Walker氏は次のように説明している。
Googleは、効果的な教育方法を見つけたと考えている。いつ、誰にクラスを提供するのかが厳格になった。社員によるマネージャーのレビュー(大学生が学期末に記入する教授のレビューに似ている)を使用して、マネージャーにコースを提案する。いつもデータに執着するGoogleらしく、現在や過去の社員から集めた統計を使用して、マネージャーに対し、キャリアのさまざまな時点で(たとえば、別の地域に異動したときや、新チームに参加したときなどに)特定のコースを推奨する。
同社の最近の採用動向によると、社員名簿に8000人の新規採用者がいて、特に企業文化や階級という意味で進歩的ではない企業から社員を採用した場合、これまで以上に教育が大きな課題となる。
一部のクラスでは、肩書きよりもアイデアが優先する社内で影響力を行使する方法にフォーカスしている。また、専門技術の分野に的を絞ったコースもある。最終目標は、夢中になれる目標を持つことで、そこから実行可能な目標をより簡単に導ける。
個人に合わせ、かつカスタマイズした教育。それは、チーム独自の検索結果ページに似ている。
Googleのこの方法が本当にいいのかどうかは、今のところ不明だ。しかし、企業が企業基盤を見直していることを報じるニュースは常に良いニュースだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)