部下の在宅勤務を許可する前に--自問すべき10の質問

Susan Harkins (Special to TechRepublic) 翻訳校正: 村上雅章 野崎裕子2011年11月08日 07時30分
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 部下の在宅勤務を許可する前に、あなた自身やあなたの部門、従業員たちに関する以下の質問を自らに問いかけてみてほしい。

 多くの企業が在宅勤務制度を導入している。この制度は従業員と雇用者の双方に利点をもたらすものであるとはいえ、あらゆる部門やマネージャー、従業員が在宅勤務制度に適しているとは言い難い。あなたがこの制度を検討しているのであれば、まずは以下の質問を自らに問いかけてほしい。

 最初の2つはあなた自身についての質問である。そして次の4つはあなたの部門についての質問となっている。これらの中に適切な答えを出せない質問が1つでもあった場合、在宅勤務制度の導入に踏み切るのは難しいだろう。また、最後の4つは、在宅勤務に向いていない可能性のある従業員を手っ取り早く見抜くうえで役立つ質問となっている。これら10個の質問に対する答えを見つけ出そうとすることで、在宅勤務制度の導入可否を見極める「検討段階」から、導入に向けた本格的な戦略策定の段階に移るべきかどうかを判断できるはずだ。

あなた自身について・・・

#1:就業時間外であっても対応できるだろうか?

 在宅勤務を行う従業員のなかには、一般従業員とは異なった時間帯で作業を行う者も数多くいるはずだ。あなたは、そういった時間帯に連絡をとってこられても平気でいられるだろうか?それは困るという場合、最初からそのことを明確にしておくのがよいだろう。

#2:部下を信頼しているだろうか?

 マネージャーによっては、この質問に対して正直に答えられるだけの客観性を有していない人もいるだろうが、それでも一応答える努力をしてみてほしい。部門としてはきちんと仕事をこなせているものの、あなたから定期的な指示を出すことなしに、仕事を安心して任せておけるような従業員がいないという場合、あなたは信頼関係に問題を抱えている可能性がある。心当たりがあるのであれば、いったん立ち止まってみてほしい。始める前から失敗すると分かっているような制度を試してみるのは、あなたにとっても従業員にとっても、意味のないことであるはずだ。

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