Googleは、世界銀行や他の統計調査機関と提携して、さまざまなデータをGoogle Labsで視覚的に表示可能にしている。
「Google Public Data Explorer」は米国時間3月8日に提供が開始され、公式ブログへの投稿で正式に発表された。同サイトでは、学校、人口、犯罪、人名などの分野における統計データを利用して、最新のトレンドを示すチャートやグラフを表示する。
Googleはまた、匿名の検索データ分析に基づいて、統計データに関連する検索用語のトップランキングリストも公表している。「School comparisons」(学校の比較)と「Unemployment」(失業)が、同リストの中で最も頻繁に検索される質問に挙がっており、「Population」(人口)、「Sales tax」(売上税)、「Salaries」)給料)に関する検索クエリもランキングリストに続いている。
同リストは、(統計データ)検索で利用可能なデータのアイデアが示されている。同検索は、時間軸にしたがって変化するチャートやグラフでも表示可能である。世界銀行、米労働統計局、米国勢調査局などの、以前から発表されていた提携機関に加え、Googleは新たに、経済協力開発機構(OECD)、カリフォルニア教育省、EU統計局、米疾病対策センター、米経済分析局を、データ提供機関のリストに追加した。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。原文へ
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」