それは、Appleが誰に販売したいかによって違ってくる。最初から明らかだと思われていたことは、iPadが、テクノロジへの恐怖心はないが、それほど自在に使いこなせてはいない人々(つまり、米国のベビーブーム世代の人々)を対象としたテクノロジだということだ。iPadには、大学のキャンパスや大都市のカフェでステータスシンボルになるような特徴はない。すっきりしていて確かに優れたデザインだが、コンパクトさはいまひとつだ。したがって、大きいということを受け入れなければならない。iPadを、「iPhone」やiPod touch、さらにはほかのどんなスマートフォンよりもずっと大型のスクリーンを備えた、携帯用インターネットデバイスとして販売すれば、大勢の新しい顧客を引き入れるだろう。おまけに、そういう顧客にはiPadを買う金銭的余裕があるだろう。
iPadは、視力が衰えてきている人々が読書をしたり、指が太すぎてスマートフォンの小さなバーチャルキーボードのキーを押せない人が使ったりするのに、十分な大きさのスクリーンを備えている。言い換えれば、大きくなったiPod touchという考えを受け入れない手はないだろう。ウィスコンシン大学マディソン校ビジネススクールのマーケティング教授David Schweidel氏は、次のように言う。「ある程度までは、『iPod』の良いところすべてがこのデバイスに引き継がれるだろう。また、iPod touchは今やゲーム用デバイスでもあるのだから、ユーザーが、小さなスクリーンでプレイする代わりに、『こっちの方が、スクリーンがずっと大きく、プロセッサも強力だ』と言う可能性もある」
iPhoneと同様、購入者にとって、iPadで何ができるかが決め手になる。雑誌や新聞がどれだけの範囲で利用できるかがiPadの大きな焦点になるなかで、Appleは明らかに、書籍(ぴかぴかの新しいアプリケーション「iBooks」を利用する)やビデオゲーム、そして少なくとも1つの大手新聞を押し出している。「すべてはコンテンツ次第だ」とSchweidel氏は予測する。「iPhoneと同様、大きな差別化要因の1つは、利用可能なすべてのアプリケーションだ。『App Store』が、iPhoneをほかのデバイスから差別化している。iPadは、ほかにどんなコンテンツ(書籍、雑誌、新聞など)が生み出されるかにかかっている」(Schweidel氏)
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