奥山氏は「電気自動車では、ガソリンエンジン車ではできなかったデザインが可能になる。これまではエンジンの周りに人を置くデザインだったが、電気自動車なら人を中心にデザインを構築できる。やっと、やりたかったことができる。革新的に社会や世界が変わる瞬間に居合わせて光栄だ」とコメントし、電気自動車がクルマのあり方そのものを変える可能性を秘めているとした。
また、開発に参加するいすゞ自動車の取締役会長、井田義則氏は「フルフラットのフロアができるので、乗用車よりバスやトラックのほうが(SIM-Driveの技術を利用する)メリットが大きい。いかに早く試作車を量産にもっていくかという技術が求められていると思っており、開発には積極的に参加したい」と意欲を示した。
三菱自動車工業の取締役副社長、前田眞人氏も、電気自動車は「自由なデザインや広い居住空間が可能なほか、エネルギー効率が高いので温暖化対策にも貢献できる」と意義を強調した。
今回開発に参加するのは34社・機関だが、清水氏は「当初20社程度の参加を見込んでおり、予想を上回る申し込みがあった」と話し、2010年3月にも第2号事業の参加機関を募集するとした。
今回参加する企業や機関のうち、名前を明かしているのは次の企業。ほかにも電池メーカーが複数社参加しているとのことだ。
参加企業・機関:IHI、いすゞ自動車、井上製作所、イリソ電子工業、岡山県、オリンパス、クレハ、サンデン、セリオ、ダイナックス、田中貴金属グループ、帝国ピストンリング、THK、東京電力、TECO Electric & Machinery、東特塗料、鳥取県、ナノオプトニクス・エナジー、西三河開発、ニッカン工業、日本航空電子工業、パイオニア、NTT東日本、ベネッセホールディングス、三井物産、ミツイワ、三菱自動車工業、三菱商事
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