グーグル、広告に行動ターゲティング機能を追加

　Googleは米国時間3月11日、ユーザーの行動習慣に合わせた広告を表示する計画を明らかにした。同社によれば、この行動ターゲティング機能の追加は、広告をさらに「興味に即した」ものにすることを目指したものだという。

　Googleは、同社公式ブログへの投稿の中で次のように述べている（Techmemeの記事より）。

　Googleでは、自社およびパートナー企業のサイトに掲載される広告について、可能な限り関連性を高める技術の構築を目指し、懸命に取り組んでいる。当社はこれまで、主にその時々におけるユーザーの興味に基づいて広告を表示してきた。したがって、「Google」で「デジタルカメラ」を検索すると、デジタルカメラに関連する広告が表示される。また、当社の広告配信サービス「AdSense」を利用しているパートナー企業のウェブサイトを訪れると、サイトのコンテンツに基づいた広告が目に入る。たとえば新聞社のサイトでスポーツ関連のページを閲覧している場合には、ランニングシューズに関する広告が表示されるといった具合だ。あるいは、住宅まわりの簡単な修繕方法を説明する「YouTube」の動画に合わせて、住宅メンテナンスサービスに関する広告を表示させることもできる。だが、検索キーワードやウェブサイトの内容だけでは、関連性の高い広告を提供するのに十分な情報を得られない場合もある。

　当社は、ユーザーが訪れるウェブサイトに関する付加情報を用いることで、オンライン広告の関連性をさらに高め、有益なものにできると考えている。本日、当社のパートナーサイトおよびYouTubeにおいて、「興味に基づいた」広告のベータテストを開始する。これらの広告は、ユーザーが訪れるサイトや閲覧するページの種類に基づいて、たとえばスポーツ、ガーデニング、車、ペットといったユーザーの興味分野をブラウザに関連づける。当社では、これらの興味分野に関する情報を用いて、より関連性の高いテキスト広告やディスプレイ広告を提供することがある。

　広告主は長らくこのターゲティング機能を求めており、Googleもこの要望に応えた格好だ。ただしはっきりしないのは、今回の動きが（あるいは他社のターゲティング機能に関する取り組みが）長期にわたってユーザーの懸念を呼ぶかどうかという点だ。個人的には、サービス開始直後はユーザーも懸念を抱くかもしれないが、その後はこうした手法が使われていることが意識されなくなるような気がする。

　ターゲティング広告への反発が燃えさかる可能性を見越して、Googleはユーザーが自身のプロフィールにアクセスできるようにし、内容の編集、あるいはこの広告プログラムからオプトアウトするといった選択肢を設けている。同社はユーザーが自身の興味分野を削除できるツール「Ads Preference Manager」も提供している。また、オプトアウトした項目を管理するプラグインもある。