新OSでカウチポテト族をねらうマイクロソフト - (page 2)

　多くのPCメーカーは、賭けに伴うリスクを回避する策を用意している。たとえばDellの場合、Media CenterベースのPCも提供しているが、「Dell Media Experience」という競合プログラムを同社の消費者向けPCのすべてに標準搭載している。このプログラムは、TV録画機能はないものの、Media Centerと同様の機能をいくつか提供するものだ。

　Media Centerをサポートした端末を最初に市場に投入したのはSamsungだが、同様に初期からの支持者であるHewlett-Packardは、デジタル音楽分野ではWindowsベースの技術を支持せず、ライバルのApple Computerと提携して「iPod」と「iTunes」を提供する道を選択している。

　MicrosoftがMedia Center OSの最初のバージョンを発表したのは2002年のことだ。その後、昨年9月にアップデートを行い、それまで契約を結んでいなかったDellとソニーをパートナーに加えた。この最新バージョンは、TiVOやその他の家電製品と比べ魅力的な新機能を特徴としているものの、音声と動画の品質が悪いことなどが指摘されていた。

　Microsoftは今回のアップデートにより、PCを求める消費者にとってMedia Centerがこれまでよりも主流の選択肢となることを期待している。同社自身はまだ認めていないが、関係者の中には、Media Centerか、あるいはそれによく似たものが、最終的にはMicrosoftの主な消費者向けOSとなると予想する者もいる。現時点で明らかなのは、Microsoftが今回のアップデートで、同OSをニッチ状態から抜け出させたいと望んでいるということだろう。

　情報筋によると、Microsoftはいずれ、メーカー各社にテレビチューナーなしのMedia Center搭載PCの提供を認める計画だという。テレビ録画機能は、同OSを搭載したPCにとって他のハイエンドのWindowsコンピュータとの差別化となるものだが、これをオプションにすることにより、メーカー各社はMedia Centerが提供する他のエンターテインメント機能を搭載した安価なマシンを、おそらく800ドル以下で提供できることになる。