ガートナージャパンは4月21日、2003年の国内データベースソフトウェア市場に関する調査結果を発表した。売上高は1419億円で、前年に比べ0.7%減。2002年に引き続きマイナス成長だった。
市場規模の縮小について、同社アナリストの堀内秀明氏は「ITインフラ投資意欲を刺激する新規大型ソリューションの不在や、2002年から2003年初めにかけての厳しい景気状況によるITインフラ予算の減少が主な原因」と分析する。
同氏によると、「UnixではなくWindows ServerやLinuxといったコストパフォーマンスの良いIAサーバをプラットフォームとして採用する傾向が、前年に引き続きみられた」という。「その結果、Windows向け製品のみを取り扱うマイクロソフトが売り上げを伸ばし、それ以外のトップベンダーは売上高微増または減少となった」(同氏)
ベンダー別にみると、オラクルが売上高340億円(シェア24.0%)でトップ。IBMが292億円(同20.6%)、富士通が214億円(15.1%)、マイクロソフトが212億円(14.9%)、日立製作所が157億円(同11.0%)で続く。各社の売上高が微増または減少するなか、マイクロソフトだけが前年比16.6%増(シェア2.2ポイント増)と2ケタ成長を達成した。
なお、ガートナージャパンは2004年〜2008年の国内データベース市場の年平均成長率を2.7%と予測する。「非オープン系のプロプライエタリ市場とUnix市場は減少するが、Windows ServerやLinuxに対応するIAサーバ向けデータベース市場がその減少をカバーするため、全体として拡大する」(同社)
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