ハイエンドのブレードサーバ専業メーカーである米Egeneraは、4回目となる資金調達で3000万ドルを集めたことを12日(米国時間)に発表すると見られている。
米Technology Crossover Venturesが進めたこの資金調達で、Egeneraは自社の評価額を大幅に増加させたと、同社は9日に語った。Egeneraの現在の評価額は1億2400万ドルとなっている。
EgeneraがつくるIntel製プロセッサを搭載したシステムは、数万ドルの価格で販売されている。このシステムには、ユーティリティコンピューティングのコンセプトがIT業界を席巻するなかで、ますます人気の高まりつつある多くの機能が盛り込まれている。
同社のBladeFrameシステムには、2基もしくは4基のプロセッサを積んだサーバが含まれる。このシステムでは、内部ネットワークや制御用システムを利用することで、処理中のタスクをあるブレードから別のブレードへと移行することが可能になっている。
こうした柔軟性を実現する鍵は、仮想化と呼ばれる技術にある。仮想化は、ハードウェア資源からソフトウェアの動作を切り離すもので、たとえばあるオペレーティングシステムが、実在するストレージシステムやネットワークポートに直接データを送る代わりに、簡単に変更可能な仮想のインターフェイスに接続するといったことが可能になる。
あるシステムから別のシステムへとタスクを移行する機能は、米IBM、米Sun Microsystems、米Hewlett-Packard(HP)などの各企業が取り組むユーティリティコンピューティングの重要な部分となっている。ユーティリティコンピューティングでは、ITインフラに可能な限りの柔軟性が要求される。複数のコンピュータや関連機器をひとつにまとめ、作業付加の要求度合いの変化に適応したり、ハードウェアに故障が生じた場合やサービスクオリティの基準が変わった場合などに、それに対応できるようにするために、ITインフラは柔軟なものでなくてはならないからだ。
Egeneraのブレードを利用している顧客のなかには、米AOL、米Cambridge Health Alliance、米Credit Suisse First Boston、米Goldman Sachs、米J.P. Morgan Chase、そしてUFJグループなどの各社がある。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
住環境に求められる「安心、安全、快適」
を可視化するための“ものさし”とは?
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」