米医務総監、SNSが若者のメンタルヘルスに与える深刻な影響に警鐘

　Vivek Murthy米医務総監は、ソーシャルメディアが米国の若者のメンタルヘルスに良い効果をもたらす可能性がある一方で、深刻な影響を及ぼす懸念があるとする公式勧告を発行した。

提供：Getty Images/The Good Brigade

　この報告書によると、13～17歳の約95％、8～12歳の40％近くがソーシャルメディアを使用しているという。通常は、13歳以上でなければ、ソーシャルメディアサイトにアカウントを作成することはできない。しかし、それらの年齢制限は、虚偽の生年月日を入力するだけで、簡単にかいくぐることができる。

　報告書では、ソーシャルメディアが13歳未満の子供に与える害を定量化するには、さらなる調査が必要だとしている。しかし、13歳未満の子供がソーシャルメディアに自由にアクセスすることについて、保護者、教師、研究者の意識は高まり、懸念するようになっていることも認めている。

気分の落ち込みや不安の体験

　メンタルヘルスを観察して維持することの重要性は近年、特にオンラインフォーラムにおいて、お決まりの議題になっている。しかし、ソーシャルメディア上で長い時間を過ごすと、メンタルヘルスがむしばまれる可能性もある。

　報告書には、1日に3時間以上ソーシャルメディアを利用する12～15歳の米国の子供は、気分の落ち込みや不安の症状を体験しやすいことを明らかにした、長期にわたる調査が引用されている。

　この悪影響は、若い少女においてより顕著だという。若い少女は特に、ソーシャルメディアの使用が原因で、体型に関する問題や、摂食障害の行動を経験している。

　報告書には、ソーシャルメディアの問題ある使用、強迫観念にとらわれた使用、過剰な使用が原因で、10代の若者の睡眠が減少していると結論付けた調査も引用されている。若者の睡眠の質の低下、注意力の低下、気分障害は、深夜やそれ以降にまで及ぶソーシャルメディアの使用に関連している。