Appleは米国時間10月24日、音楽配信サービス「Apple Music」、動画配信サービス「Apple TV+」、複数のサービスをバンドルした「Apple One」の料金を引き上げた。
Appleは、Apple Musicの個人プランを1ドル(日本では100円)値上げして月額10.99ドル(同1080円)、ファミリープランを2ドル(同200円)値上げして16.99ドル(同1680円)とした。Apple TV+は2ドル(同300円)値上げして月額6.99ドル(同900円)、Apple Oneの個人プランは2ドル(同100円)値上げして月額16.95ドル(同1200円)、ファミリープランは3ドル(同130円)増の22.95ドル(同1980円)とした。
Appleの広報担当者はApple Musicの料金改定について、ライセンス費用とアーティストやソングライターに支払う費用の増加によるものとした。Apple TV+については、「ほんの少数の番組と映画」を用意して低価格で提供開始したが、現在は、「世界の最もクリエイティブな才能たちが生み出した、賞を獲得して広く高い評価を得たシリーズ、長編映画、子どもとファミリー向けのエンターテインメント」からなる、当時よりもはるかに多くの作品が用意されていることを指摘した。
世界中の不安定な経済情勢によってインフレが加速する中、大手サブスクリプションサービスの値上げが相次いでおり、Appleの今回の動きもその流れを汲むものだ。Netflix、Spotify、Disneyや、Google傘下のYouTubeが、この数年間でサブスクリプション料金を値上げしたが、Appleと同様に、どの企業もその理由として世界の経済情勢を挙げなかった。
Appleは3年以上、Apple Musicの会員数公表値を更新していない。同社は2019年6月に、Apple Musicの会員数を6000万人と公表していた。一方、Spotifyは2022年7月、有料会員数は1億8800万人と報告し、10月までに合計会員数が4億5000万人に達する見込みとしていた。音楽業界調査企業MIDiAによると、世界音楽サブスクリプション市場におけるAppleのシェアは約15%で、Spotifyのシェアはその2倍以上だという。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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