ディー・エヌ・エー(DeNA)は10月5日、使用環境で変動するEVの“実用航続距離”を予測する技術を開発したと発表した。
EVの実用航続距離を「見える化」し、データに基づくEV導入支援ソリューションの提供を目指すという。
今回開発した実用航続距離の予測技術は、既存車両の管理情報(車検証情報、定期点検履歴など)や用途から、車両ごとに異なる使用環境を推定する。次に、推定された使用環境下でEVが走行した場合の性能悪化要因とその影響度を総合的に解析し、バッテリー劣化による将来の車両性能変化を加味して、EV導入後の実用航続距離を予測するとともに可視化するという。
実用航続距離の予測技術を用いることで、異なる車両用途や使用環境において、さまざまなEVが期待される実用性能を発揮できるか否かを事前に確認可能。コネクテッドカーなどの車両から直接データ取得する手段に依存しないため、ほぼすべての既存車両を予測できるという。汎用性の高いEV導入支援ソリューションが提供できるとしている。
DeNAによると、地球温暖化対策やSDGsを背景として、ガソリン車からEVへの転換は大きな社会潮流となりつつあり、自治体や企業を中心にEVを導入するニーズが顕在化しているという。しかし、車両導入コストや航続距離などが課題とされ、日本国内においてEVはまだ十分普及しているとはいえない状況にある。
特に航続距離は、車両の使用環境、季節、使われ方などによって大きく変動する。実用性能の把握が困難であることが、EV導入時の大きな課題と指摘している。
DeNAは、同技術を用いたEV導入支援ソリューションを今後さまざまな自治体や企業に展開し、国内におけるEV転換を加速させる方針。さらに、EV導入後は、自動車メーカーのコネクテッドサービス、フリート管理サービス、カーシェアリング、エネルギー、保険など、各種サービスと連携することでEVの利用価値を高め、2050年カーボンニュートラルの実現を目指すとしている。
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