チームスピリット、プロジェクトワーカーに関する実態調査を実施

　チームスピリットは12月9日、バーチャルシンクタンク「イノベーション総合研究所」の第2回目の調査として、「プロジェクト型ワーカーに関する調査」を実施したと発表した。

　実施期間は、11月12日から11月14日まで。対象となるのは、全国の士業・コンサルタント業・エンジニア業の企業に務める25〜54歳の男女600名（内訳：男性528名、女性72名）。役職内訳は、部長クラス/課長・次長クラス/係長・主任クラスが300名、一般社員が300名。

　現在のテレワークの実施について、全体では「基本的に出社している」が38.5％で最も高く、次いで「週に4回以上テレワークをしている」が31.7％という結果となった。

　また、比較的出社の傾向にあった役職グループ「役職者」と企業規模「999名以下」の層でも、それぞれ約6割が週に1回以上のテレワークを実施。テレワークという働き方が浸透しつつあることがわかる。

　コロナ禍以降の、初めて一緒に働くことになったメンバーとの協業については、「コロナ禍以前と比べて難しくなったと感じる」と「コロナ禍以前と比べてやや難しく感じる」が合わせて35.2％という結果になった。

　役職グループ×企業規模でみると、1,000名以上の大企業の役職者は、52.0％が協業について「難しくなった」と回答。999名以下の中堅・中小企業の役職者の33.0％に比べ、19.0ポイント高く、大企業の方が難しさを感じている傾向にあることがわかる。

　なお、「難しくなった」と回答した理由をみると（役職者118名、一般社員93名）、「リモートでは意思疎通が取りにくいから」が64.5％で最も多く、次いで「メンバーのキャラクターが分からないから」が44.5％、「メンバーのスキルが分からないから」が30.3％という結果になった。

　特に、1,000名以上の大企業の値を切り取ってみると、「メンバーのキャラクターが分からないから」と答えた役職者が53.8％なのに対し、一般社員は37.8％と16.0ポイントの開きがあった。

　さらに、「メンバーのスキルが分からないから」と答えた役職者は36.5％だったのに対し、一般社員は24.3％と12.2ポイントの開きがあり、大企業の役職者がメンバーの個性や能力、スキルなどを把握できていないことを理由に挙げる傾向が強いことが判明した。

　役職者300名が会社におけるクライアントからの相談について感じていることは、「人材不足にもかかわらず、案件を受注し苦労したことがある」が34.0％と最も高い結果となった。

　次いで、「クライアントからの相談数に対し、自社の人材は不足していると感じる」が27.3％、「クライアントからの相談に対し、十分に応えられるスキルを持つ自社の人材は不足していると感じる」が26.0％となった。

　このことから、役職者300名の4人に1人がプロジェクト案件に対する人材不足と、案件に見合うスキルを持つ人材不足を課題に感じていることがわかった。

　一般社員（300名）がプロジェクト責任者に期待することについては、「適正なアサインメント（業務の割り当て、選出、配属）」が50.3％で最も高く、次いで「稼働状況のコントロール」が36.0％という結果になった。