Instagramが10代の若者たちの心の健康に及ぼす影響について、親会社のFacebookが社内向けとして実施した調査で、同写真共有サービスに対する深刻な懸念が浮上していたことが明らかになった。
The Wall Street Journal(WSJ)の米国時間9月14日付の報道によると、この調査はFacebookの研究者らが過去3年間にわたって実施したもので、その結果、Instagramが若年層のユーザー、特に10代女子の「かなり大きな割合に対して有害」であることが明らかになっていたという。例えば、2019年に報告されたある調査では、Instagramによって、10代女子の3人に1人が体型コンプレックスを悪化させていることが判明したとされる。そのほか、10代ユーザーは、Instagramによって不安になったり落ち込んだりする頻度が増えたとするFacebookの社内文書についてもWSJは報じている。
ソーシャルメディアがユーザーの精神衛生を損なうおそれがあることは、何年も前から指摘されてきている。Instagramに対しては、ユーザー、人権擁護団体、政治家らから、同サービスが有害なコンテンツの掲載場所となっており、特に若年ユーザーの間の不安と落ち込みを助長しているといった批判の声が上がっている。また、2021年には、Instagramが13歳未満の子供向けプラットフォームの提供を計画していることが、各種の報道で明らかになった。
今回のInstagramに関する調査は、WSJが確認した「大量の社内文書」の一部だ。WSJは13日、Facebookが「XCheck」という取り組みの一環として、有名人や政治家を含む何百万人もの著名なユーザーに対し、同社規則の一部またはすべての適用を免除しているとも報じている。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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