2015年に「Windows 10」をリリースした時、Microsoftは機能アップデートを年に2~3回提供する計画を発表した。そのスケジュールは2017年までに変更され、Windows 10の機能アップデートは年に2回提供されることになった。
Microsoftはその後も、管理者が更新プログラムのインストールを延期できるようにして、機能アップデートを年に複数回実施する影響を緩和しようとしてきた。サポートのスケジュールも変更し、通常春にリリースしていたWindows 10の機能アップデートはサポート期間を18カ月とする一方で、秋の機能アップデートは「Enterprise」「Education」の各エディションについてサポート期間を30カ月とした。そうした変更により、多くのITプロフェッショナルは毎年の機能アップデートのうち、春にリリースされる更新プログラムはインストールせずに、一般ユーザーがそれをさらにテストするに任せ、毎年秋の更新プログラムだけをインストールするようになった。
そして同社はこのほど発表した「Windows 11」より、年1回のアップデートに移行する。サポート期間は、「Home」「Pro」の各エディションが24カ月、「Enterprise」「Education」の各エディションが36カ月になる。
Microsoftは今後も、パッチやバグ修正については、定期的な累積アップデートをすべてのWindows 11ユーザーを対象に年間を通じて提供する。機能アップデートは今後も、現在と同じく「Windows Update」で提供する。更新プログラムはサイズが40%縮小し、バックグラウンドで行われるという。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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