ロボット調理のピザを顔認証で買える自販機、Piestroが投入へ

Greg Nichols (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 湯本牧子 高森郁哉 (ガリレオ)2021年04月05日 12時00分

 自動販売機で本格的なピザを提供する技術を開発中の企業が、その迅速提供のプロセスに、意外なハイテク機能を新たに追加する。職人技のピザ作りの自動化というコンセプトの実現に取り組んできたPiestroは、顔認証による決済技術を手がけるPopIDと提携した。これにより、購入者の手がふさがっていても、顔を見せてピザの支払いができるようになるという。

Piestroの自動販売機

 Piestroが2020年に発表した、ロボットが調理するピザというコンセプトは、今の時代にそれほど現実離れしたものではない。近い技術としてはすでに、新鮮なサラダを盛りつけるロボット「Sally」や、美味しいエスプレッソをいれるCafe Xのロボットバリスタなどが実現している。食品の調理における自動化は新型コロナウイルスの流行前から勢いを増していた一方で、明らかに期待外れに終わったケースもある。ロボットを使ってピザの調理から配達までの作業の多くを自動化したZumeは、評価額が一時40億ドル(約4400億円)に達したが、ロボットを活用したピザ事業を終了してスタッフの半数以上をレイオフし、自動包装事業に重点を移した

 Zumeのモデルは、物流のさまざまな難題がからむ配達を基盤にしていた。一方の自動販売機は、半世紀以上にわたって続いているモデルだ。PiestroやSallyなどが生み出そうとしているイノベーションは、自販機のコンセプトと上質の料理や飲み物を結びつけるものだ。日本はグルメ自販機の分野ではるかに先を行っているが、欧米ではこうしたコンセプトの定着が遅れている。

 これを克服できるのは利便性かもしれない。そこでPopIDの出番となる。

 「パンデミックから抜け出しつつある中で、非接触での注文と決済という選択肢への需要は、すぐに消えることはないだろう」と、持ち株会社Cali Groupの会長を務めるJohn Miller氏は述べた。Cali Groupは、実店舗向けのデジタル化および自動化ソフトウェア製品を開発する多様なテクノロジー企業の株式を多数保有している。「PopIDは非接触型決済アプリケーションに最適なユニバーサルゲートウェイ(汎用の入り口)であり、Piestroは顧客の期待を超える革新的なユーザー体験を提供できるようになる。われわれはパートナーシップを締結することに興奮しており、これにより愛好家はお気に入りのできたてピザを、顔を見せて決済するだけですぐに入手できるようになる」

 今回の提携により、PopID対応のPiestro製自販機で、その場での非接触型の注文と決済が可能になる。利用者は画面上でPiestroのメニューを見て注文し、同じ画面で決済方法にPopIDの「PopPay」ソリューションを選択できる。Piestroはまた、アプリでの注文とPopIDを使った決済を統合することで、商品を予約して取りに行けるようにする。予約した人はPopIDで本人確認をして、注文した商品を受け取ることができる。

 「PopIDを当社のシステムに統合することにより、ピザの代金を支払うための安全で信頼できる手段を顧客に提供し、注文から食事までの一連のプロセスを効率的に実行することができる」とPiestroの最高経営責任者(CEO)であるMassimo De Marco氏は述べた。「品質や衛生状態、そして安全性を損なうことなく、顧客が当社のこだわりのピザを可能な限り手早く体験できるようにしたい。PopIDはそれを実現してくれる。当社はPiestroと提携して、顧客にしかるべき決済体験を提供することを楽しみにしている」

この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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