在宅勤務者の81％はフルタイム出勤の再開を望まず--米調査

　Harvard Business Schoolの調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務をしている人のうち、81％はオフィス勤務に戻りたくないか、オフィス勤務と在宅勤務の併用を望んでいるという。在宅勤務する約1500人のプロフェッショナルを対象としたこの調査で、27％は、恒久的にフルタイムでリモートワークを続けたいと回答し、61％はオフィス勤務と週2～3日の在宅勤務の併用を望むと回答した。

　この調査では、フルタイムのオフィス勤務に復帰したいと回答した人はわずか18％で、自宅に子供がいる親は、オフィス勤務に復帰したいと考える傾向が高かった。既婚者も、オフィス勤務に復帰したい人の割合が独身者より高かったという。

　「われわれが通常通りの業務に戻る準備を進める中で、プロフェッショナルは『通常通りの業務』を望んでいないようだ」と、Harvard Business Schoolのオンラインエグゼクティブディレクターを務めるPatrick Mullane氏は述べ、「人々は雇用主に対し、享受するようになった仕事と家庭の新しいバランスや生産性を維持できるような柔軟性を求めている」とした。

　調査回答者の51％は、ワクチン接種を完了するまではオフィスに復帰したくないと述べ、71％は、全員がワクチン接種を終えるまでオフィス復帰をためらうとした。また、回答者の半数以上が、オフィス内の席を互いに少なくとも6フィート（約1.8m）離して、マスクの着用を義務付けてほしいとも述べた。

提供：Harvard Business School