Preferred Networks(PFN)は9月3日、三井物産と深層学習技術を用いた地下構造解析AIシステムの開発および、事業化を目指し、合弁会社「Mit-PFN Energy」を8月31日に設立したと発表した。出資比率は、PFNが49%、三井物産は51%となる。
今回設立する新会社では、従来から石油・天然ガス資源開発で用いられる地震波(人工的に発生させる弾性波)の解析に深層学習技術を応用。資源が埋蔵されている地下構造を解析・推定する技術の開発を目指すという。また、PFNが所有するスーパーコンピュータで地震波の大規模シミュレーションを行うことで、地下の地質構造を正確に推定するとしている。
また、二酸化炭素の地下貯留(CCS:carbon capture and storage)などの低炭素化事業、地熱発電などの再生可能エネルギー分野への応用も視野に入れて事業化を進める。
両社は、三井物産グループが保有する幅広い産業の事業資産やパートナーと連携し、深層学習技術を応用した事業モデルの確立を目指すとしている。
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