多くの人がこれまで頼りにしていたビデオ会議ツールは、ユーザー数が過去1カ月に爆発的に増加した「Zoom」である。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大でソーシャルディスタンスを強いられていることから、Microsoftの「Skype」の利用も急増している。
The Vergeによると、Skypeは最近追加した新機能「Meet Now」を、「登録やダウンロードなしに大切な人と#Skypeでつながることができる、シンプルで手軽な方法」としてTwitterで宣伝している。
MicrosoftはMeet Nowを12月に導入済みだったが、新型コロナウイルスのパンデミックのさなか、この新機能の宣伝に乗り出した。
SkypeのMeet Nowは、ホストによるアカウント開設やクライアントのダウンロードが不要という点で、Zoomとは異なる。ユーザーは、クリックして作成したビデオ通話用のリンクを電子メールで参加者に送り、「Microsoft Edge」もしくは「Google Chrome」でチャットできる。
Microsoftは米国時間3月30日、Skypeのデイリーユーザー数を久しぶりに発表した。Skypeを毎日4000万人以上が利用しており、その数は2月に比べて70%増加したという。
また、過去6カ月間のアクティブユーザー数が2億人に達したとも述べている。しかし、デイリーユーザー数が、2019年12月の1000万人から2020年3月には2億人へと膨れ上がったZoomには遠く及ばない。
Microsoftは最近、「Microsoft Teams」の消費者向け新機能を発表するなど、同社の将来に向けたビデオおよびチャットの取り組みは、Teamsにあると見ているようだ。
Microsoft Teamsはデイリーユーザーとして法人顧客を4400万人抱えているが、今後数カ月間に、消費者がTeamsを使って家族や友人とビデオ通話や共同作業ができるように、チャット機能などを追加する計画だ。
一方Zoomは、ビデオチャット、ビデオ会議、オンライン授業などの用途でユーザーが急増したことから浮上している、セキュリティーとプライバシーの課題に対処中だ。
Zoomの最高経営責任者(CEO)であるEric Yuan氏は4月1日、プライバシーとセキュリティーの課題に取り組むため、今後90日間、新機能の追加を停止すると発表した。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」