ジュピターテレコムは9月4日、100ch以上の放送サービスと映像配信サービスが1つの端末で視聴できる新しいセットトップボックス(STB)「J:COM LINK」を発表した。4K放送が見られるほか、HDRやドルビーアトモスにも対応する。投入は2019年冬を予定している。同日にはネットフリックスと業務提携を結んだことも発表した。
J:COM LINKは、J:COMテレビに加入することで視聴が可能。ネットフリックスやDAZN、TVerなどのアプリをプリインストールしており、それ以外のアプリもダウンロードすることで使用可能になる。映像配信サービスの視聴は、別途契約が必要になるが、月額料金については「導入するまでの検討課題の1つ。お客様のニーズに応える形にしたい」(ジュピターテレコム 代表取締役社⻑井村公彦氏)とした。
Android TVとGoogle アシスタントを搭載し、音声での操作に対応。チャンネルの選局や音量の変更に加え、J:COMオンデマンドやYouTubeなどを横断的に音声で検索でき、見たいコンテンツを素早く探し出せる操作性を備える。視聴傾向をもとにレコメンデーションエンジンを活用したコンテンツのおすすめも可能だ。
4Kコンテンツの再生ができるほか、ドルビーオーディオに対応し、立体音響である「ドルビーアトモス」の再生も実現。J:COMオンデマンドでは「バンブルビー」「スパイダーマン:スパイダーバース」をはじめとしたドルビーアトモス対応作品を配信し、高画質、高音質のコンテンツ再生環境を整える。
J:COM LINKの発売にあたり、井村氏は「テレビ離れと言われているが、15年前に比べテレビの接触時間は約17%減少したというデータがある。中でもT層と呼ばれる13〜19歳では、43%も減少しているという。この事実を、私たちはテレビ軸のサービスを展開する事業者として冷静に受け止めなければいけない。一方で、スマートデバイスに接触する時間は増えており、15年前に比べると全体で4%増、T層に限っては約13%増加している。この変化を象徴しているのが『TVer』で、6月時点の月間動画再生回数は7000万回、再生数の80%以上がスマートデバイスで視聴しているという」とテレビを取り巻く環境変化について話した。
続けて「放送各社が提供する動画配信サービスにおける見逃し視聴のトレンドは、新サービスを検討するにあたり、非常に着目したポイント。視聴スタイルの変化に応えるべくJ:COM LINKを投入する」(井村氏)とし、放送と通信の垣根を越えたコンテンツを楽しめるSTBを生み出した背景を話した。
同日、業務提携を発表したネットフリックスからは、プロダクト最⾼責任者のグレッグ・ピーターズ氏がゲストとして登場。「日本では2015年にサービスを開始したが、日本のオリジナルコンテンツを世界に配信していくことも目的の1つだった。現在『テラスハウス』は日本のリアリティショーとして高い関心を集めているし、アニメコンテンツのファンは世界中にいる。最近では『全裸監督』が海外でも人気を得ており、韓国、台湾、ベトナム、シンガポールといった国々で、いずれもトップ10にランクインしている」と日本のコンテンツ人気を紹介した。
J:COMとの提携については「非常にエキサイティングなパートナーシップ。J:COMは多くの社員が、直接お客様と顔を合わせている。すべての人にテクノロジーをスムーズに導入できるプロセスを持っており、そのおかげで、コンテンツを通した感動体験を提供できる。その力添えに感謝したい」とコメントした。
協業に至った経緯については「以前からネットフリックスの存在は認知していて、徐々にアイデアとして固まってきた。どちらかが声をかけたという感じではなくて、メリットを考えながら築き上げた」(井村氏)とした。
また、映像配信サービスには、数多くのプレーヤーがおり、差別化が難しい現状について問われると「アフターサポートのスタッフも数多くおり、全国を回ってお客様にサービスを提供している。セットアップがややこしく、ご自分でうまく設定できないという方もいらっしゃるが、直接お伺いすることで、ご利用いただける道筋をサポートできる」(井村氏)と自らの強みを分析した。
J:COMでは、今回発表したJ:COM LINKに加え、ホームIoT機器などによりスマートホームを推進する「J:COM HOME」とWi-Fiの死角をなくし、つながりやすい環境を提供する「J:COM メッシュWi-Fi」事業も推進している。
ジュピターテレコム 代表取締役会⻑の⽯川雄三氏は「J:COMはお陰様で551万世帯に利用いただいており、これは提供エリアの4分の1以上の方にサービスを届けられているということ。しかしここで満足するのではなく、次のステージに行きたい。そのために『未来の暮らしに一歩近づく』をテーマに、3つの価値提供に取り組んでいる」とし、今後のJ:COMの姿を示した。
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