「Windows 10 October 2018 Update」、自動更新対象デバイスへの配信を再開

　Microsoftは米国時間1月16日、「Windows 10 October 2018 Update」（バージョン1809）の配信を、「Windows Update」で自動更新が有効となっているデバイスに対して再開したことを明らかにした。

　同アップデートは2018年12月半ば時点で、Windows Updateで「更新プログラムのチェック」を手動で選択したユーザーに対してのみ配信されるようになっていた。Microsoftは上級ユーザーのみがこうした操作を行うべきだとする一方、それ以外のほとんどのユーザーに対しては配信の再開を待つよう推奨していた。

1月：Windows 10導入にくじけない“強い心”を持つ

　同アップデートの配信を停止してからおよそ3カ月半後の同日、Microsoftはより広範な「Windows 10」デバイスを対象に同アップデートを積極的に提供していくとした。

　Microsoftはバージョン1809の状況を知らせるページに「Windows Update経由でのユーザーへの配信を順次再開しているところだ。まず、われわれの次世代機械学習（ML）モデルに基づいて最適なアップデートエクスペリエンスがもたらされると確信できたデバイスに向けて配信している」と記している。

　なお上級ユーザーはこれまでと同様、手動でアップデートを確認できる。

　今回の広範な展開により、バージョン1809の導入は大きく進むはずだ。「Windows」を専門に広告分析を手がけるAdDuplexによると、2018年12月時点で、Windows 10が稼働しているデバイスのうち、バージョン1809の割合はわずか6.6％だったという。これまでのバージョンは、リリース後の2カ月以内に導入が大きく進むのが通例だった。

　Microsoftは2018年10月2日にバージョン1809へのアップデートをリリースした。しかし、ユーザーファイルが削除される問題が発覚し、その提供を停止したことで、バージョン1809導入の勢いは当然ながら鈍化した。また、提供が停止される前にアップデートを適用したユーザーからも、ZIPファイルのコピーができず、データを喪失する場合もあるといった複数の問題が報告されていた。

　Microsoftは同年11月13日にバージョン1809へのアップデートの配信を再開したが、さらなる問題や互換性の懸念から、一部のデバイスに対する提供をブロックした。このため、ブロック対象となったデバイスのユーザーは、手作業でアップデートの有無をチェックした場合であっても当該アップデートをインストールすることができなかった。

　このアプローチは、データ喪失問題を受けて、同社がデバイスの稼働状態を入念に監視しながら「慎重な」ペースでリリースしていくためだった。

　Microsoftは、「Windows 10 April 2018 Update」（バージョン1803）が2018年4月にリリースされてから、わずか2カ月半で互換性のあるデバイスの「すべてで利用可能になった」と発表していた。バージョン1809がこういったマイルストーンに到達するには、もう少し時間がかかるはずだ。