アップルの「App Store」が10年で成し遂げた5つの改革 - (page 3)

ゲームを主流にした

　App Storeの登場で、ゲームはそれまでの高価なゲームコンソールやハイエンドPCを持つコアなファンだけのものではなくなった。コンソールに数万円を費やし、さらに新しいゲームを買うたびに数千円を払う代わりに、今や数百円でゲームをダウンロードできる。ゲームによっては無料だ。ゲームの無償提供も、新たなビジネスモデルの一部となっている。

　Appleは2009年にアプリ内課金システムを導入した。このシステムにより、ユーザーはゲームアプリをダウンロードするときではなく、ゲームをプレイしながら料金を払うようになった。例えばKingの「Candy Crush Saga」の場合、ダウンロードは無料だが、より多くの「ライフ」やボーナスアイテムが欲しければアプリ内で購入することになる。

モバイル動画をコミュニケーションの鍵にした

　Netflixも「YouTube」も「FaceTime」も、動画は今どきのスマートフォンの重要な機能だ。

　Appleは当初から、iPhoneにとって動画がいかに重要になるかを理解していた。初代iPhoneにはYouTubeアプリがプリインストールされていたが、GoogleのAndroidの人気が高まる中、2012年以降はYouTubeのプリインストールをやめた。HBOなどの他社もApp Storeでのサービスを立ち上げた。

　Appleが2010年の「iPhone 4」から提供しているFaceTimeは、通話相手を簡単に見えるようにした。そして、Instagramを含む多数のアプリが新たな動画機能を追加してきた。