iPod nano/shuffleが販売終了、すでにある代替機種とは--Appleニュース一気読み

　7月25日〜7月31日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。

　Appleは、iPod classicを2014年に販売終了とした。HDDを内蔵する大容量ミュージックプレイヤーだったiPod classicの販売終了は、特にAppleロスレスや非圧縮音源でデジタル音楽を楽しんでいたユーザーから惜しまれた。

　そして2017年7月、iPod nanoとiPod shuffleが公式サイトから姿を消した。それぞれのURLにアクセスすると、Apple Musicのページに飛ぶ。これによって、現在製造が続いているのは、iPhoneと同じiOSを搭載するiPod touchのみとなった。

提供：Josh Miller/CNET

　iPod nanoは、フラッシュメモリを採用した小型軽量のデジタルミュージックプレーヤーで、カメラを搭載したりタッチスクリーンに対応したりし、Bluetoothをサポートするなど、最も変化に富んだデバイスでもあった。

　またiPod shuffleは名前の通り、ディスプレイや、時には再生ボタンや曲送りボタンすら持たず、シャッフル再生を行うだけの最も軽快なミュージックプレイヤーだった。

すでに発売されている代替え製品とは

　iPodシリーズに共通しているのは、MacやPCに取り込む、あるいはダウンロードしたiTunesライブラリの音楽を同期して持ち出す仕組みだった。そのため、ダウンロードからストリーミング主体で音楽を楽しむようになった現在において「その役割を終えた」と言える。

　しかし、iPod nanoとiPod shuffleの代替製品をすでにAppleはリリースしている。それはApple Watchだ。

同期型のワイヤレスオーディオプレーヤーの役割を果たすApple Watch

　Apple Watchは8Gバイトのストレージを備えており、iPhoneにダウンロードしてあるiTunesライブラリ（iCloudミュージックライブラリ）、あるいはApple Musicのアルバムやプレイリストを「同期」し、Apple Watch単体でワイヤレス再生ができる。

　そのため、Apple Watchのみを装着して、GPSを生かしたスポーツ計測を行いながら、Bluetoothヘッドフォンを使って音楽を楽しむこともできるのだ。

　軽快に手首に装着でき、同期型のワイヤレスオーディオプレーヤーの役割を果たすApple Watchは、iPod nanoの機能製とiPod shuffleのウェアラブル性を兼ね備えた「後継機種」と位置づけられる。

2011年に発売されたiPod nano

　実際、Apple Watch以前、iPod nanoが正方形のタッチスクリーンを備えた非常にミニマムな構成だった時代、腕時計のバンドが発売され、Appleはそれに応えるかのように、時計アプリに18種類もの文字盤を収録した。その頃から、ミッキー、ミニーの文字盤もちゃんと入っていた。そうした観点から考えても、Apple WatchがiPodの同期型ウェアラブルミュージックプレーヤーを引き継いだ、と考えてよいだろう。

時計のようにして使えるおそろいのバンドも販売された

トランプ大統領「Appleが米国内に3工場建設を約束」

　トランプ大統領がWall Street Journalのインタビューに応えた中で、米国の製造業再興と雇用創出の象徴的なゴールとも言える「Appleが米国内に工場を作る」という目標に改めて触れ、3つの工場を建設すると語った。

　個人的には、Appleが自社工場を再び持つことは、トランプ大統領がいくら熱望してもないだろうと考えている。その一方で、実現の方法はAppleの製造委託先や、主要サプライヤーが、Apple製品で活用されるパーツを製造する工場を米国内に建設するという方法だろう。

　7月27日にホワイトハウスで行われた記者会見で、ウィスコンシン州にFoxconnがLEDディスプレイの工場を建設することが明らかとなった。投資額が100億ドルで、1万3000人の直接雇用を、5万6000ドルの年間給与で雇用すると発表したのだ。

　Foxconnは、Apple製品を台湾、中国などで組み立てている製造委託先企業として知られている。日本のシャープを買収し、有機ELディスプレイの「次」と目されているマイクロLEDの製造に向けた投資を行っていることで知られる。

　そのマイクロLEDディスプレイは、Appleも、同技術を有する企業LuxVueを買収し、次世代ディスプレイの研究開発の対象としていることが知られている。マイクロLEDは、有機EL以上の大幅な省電力化を見込むことができ、モバイルデバイスにとって魅力的な技術だ。

　記者会見でAppleの名前こそあがっていなかったが、Foxconn、シャープ、Appleの取り組みの点を結ぶと、ウィスコンシン州のディスプレイ工場に、少なからずAppleとの関係を見出せる。

　サプライチェーンの動向やアナリストの予測によると、iPhone 8もしくはiPhone Editionといわれる最新のiPhoneから、有機ELディスプレイを採用し、その当初のサプライヤーはSamsung1社になるとみられる。またLGに対しても先行投資を行ったとみられ、2018年からはサプライヤーに加わるという。ただ、有機ELは「つなぎ」の技術で、マイクロLEDへの移行を目指していると見られている。

大学特許の侵害で、5億ドル以上の賠償命令

　再び、ウィスコンシン州の話題だ。ウィスコンシン大学マディソン校の特許ライセンス部門が所有する特許をAppleが侵害したとして争われていた裁判で、マディソン連邦地裁は、Appleに対し、5億600万ドルの支払いを命じた。

　この裁判は1998年に同行の教授と学生が取得した、ユーザーの操作を予測しプロセッサの処理を高速化する技術に関するもので、2014年にiPhoneの一部で使用されているプロセッサが、同技術の特許を侵害したとして訴えが出された。

　2015年に、陪審員はAppleに対し、2億3400万ドルの支払いを命じる判決を下したが、Appleが控訴したため、特許が期限を迎えた2016年12月まで引き続きAppleが特許侵害をしていたとして、倍近い金額の賠償金の支払いを命じた。

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