4月12日~4月18日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。
Appleは、3月21日のiPhone SE/iPad Pro発表イベントで、40周年を迎える企業の地球環境に対する責任を強調するプレゼンテーションを行った。再生可能エネルギーを100%に引き上げ、また部品1つまでリサイクルを施すロボットを披露するなど、その取り組みを魅力的に見せる工夫も行っていた。
最近、手元にあるゲームを中心としたアプリが、青いアイコンにアップデートされたことにお気づきだろうか。Hearthstone、VSCO、Angry Birds 2、そしてSimCity BuildItなどが参加したのは、世界自然保護基金(WWF)の募金活動「Apps for Earth」の取り組みだ。
アースデーに向け10日間、アプリ本体の売上や無料アプリ内課金などの収益を、WWFに寄付するというもの。
日本では、熊本県を中心とした九州一帯での大地震で、重大な被害が出ている。そういった背景に配慮し、日本ではあまり告知していないが、日本のApple Storeでも、表参道など5箇所でロゴのリンゴの葉の部分を緑に点灯させる取り組みやLINEとのコラボレーション活動が行われている。
九州の地震の直後にはエクアドルでも大地震が発生し、より多くの人々の尊い命が失われた。自然との対話は切っても切り離せない中、人類がテクノロジを使って身を守り、あるいは人々を助ける機運を作り出すことはできるだろうか。
Appleに限らず、テクノロジ企業が手を取り合いながらできることはなにか。アースデーは今一度考えてみる機会になるだろう。
アップル、一部アプリの収益をWWFに寄付--「Apps for Earth」の取り組みを米国で開始(4/18)Appleに対して出されていたiPhone 5cのロック解除問題は、FBIが第三者からの情報提供により、ロック解除に成功したことで、一旦法廷での論争はストップした。しかし、iPhone 5s移行のデバイスには同様の手法が利用できないこともあり、FBIは引き続き、Appleに対する要求を続けていく姿勢だ。
目下の懸案となっていたカリフォルニア州サンバーナーディーノの銃乱射事件の容疑者のiPhoneについては、ロック解除が施されたが、まだ有力な情報は見つかっていないとの報道がある。この方法は一部の連邦議会の議員に伝えられた以外は、非公開とされている。
こうした中、AppleとFBIは、データ暗号化について、再び米国下院の公聴会で証言することになった。Apple以外のテクノロジ企業も「顧客データの保護」を実現するため、暗号化を強める構えを崩していない。一方で、テック企業の「顧客」である米国民は、テロへの非協力的な姿勢に対して理解を示しているわけではない。
議会での公聴会は「Deciphering the Debate Over Encryption: Industry and Law En-forcement Perspectives」(「暗号化をめぐる議論を読み解く:業界と法執行機関の立場から」の意)と題して、FBI側、Apple側それぞれのパネルディスカッション2本で構成されるとしている。
iPhoneロック解除とは「無関係」--サン電子の子会社がインターポールと契約(4/13)2015年4月24日にApple Watchを発売してから、間もなく1年がたとうとしている。この1年を振り返ると、Apple Watchにとっては素晴らしい成果を上げたといえるだろう。
後発としてデビューしたApple初のウェアラブルデバイスは、スマートウォッチ市場でトップ、ウェアラブルデバイス市場ではFitBitに次いで第2位のポジションを急速に作り上げ、業界全体をスマートウォッチ市場の勃興に気づかせる役割を十分に担った。
しかし、2016年は、差ほど明るい兆しは見えないという。アナリストMing-Chi Kuo氏は、2016年発売のApple Watchについて、デザインの変更はほとんどないとしており、出荷台数も25%減るとの予測を披露している。まだ、スマートウォッチを必須アイテムであると人々に印象づけるには至っていないというのだ。
2015年の出荷台数は1060万台と推定されているが、Kuo氏は2016年に750万台に落ち込むと予測している。
次期「Apple Watch」、デザイン刷新なしか--2016年出荷数25%減との予想も(4/12)CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
「もったいない」という気持ちを原動力に
地場企業とともに拓く食の未来
地味ながら負荷の高い議事録作成作業に衝撃
使って納得「自動議事録作成マシン」の実力